一般開示項目

情報開示 内容 掲載箇所
サステナビリティレポート2022
Data Book
NTTデータグループ公式サイト
GRI 2: 一般開示項目2021
1. 組織と報告実務
2-1 組織の詳細 P002 企業情報
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 P002 IR情報(IRライブラリ 有価証券報告書等)
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 P002
P128
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証 P127 第三者保証
2. 活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 P006-007 企業情報

サービス

IRライブラリ

2-7 従業員 P096-098 社員
2-8 従業員以外の労働者 P090 社員
3. ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 P112-116 ガバナンス
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 P117-118 ガバナンス
2-11 最高ガバナンス機関の議長 P112-113 ガバナンス
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 P008
P017
P021-022
P047
P068
P112-116
ガバナンス
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 P068
P112-114
リスクマネジメント
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P008
2-15 利益相反 P0124 コーポレートガバナンス報告書
2-16 重大な懸念事項の伝達 P014
P079
P068-069
P082-083
P104
P112-113
リスクマネジメント
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 P14
P112-116
コーポレートガバナンス報告書
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 P116 コーポレートガバナンス報告書
2-19 報酬方針 P119-120 コーポレートガバナンス報告書
2-20 報酬の決定プロセス P119-120
2-21 年間報酬総額の比率 P119-120
4. 戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 CEOメッセージ
2-23 方針声明 P006-009
P015
P017-018
P021
P023-024
P101
CEOメッセージ
2-24 方針声明の実践 P011-012
P80-81
P101-104
P026-052
P062-086
P092-095
P102-110
P112-126
サステナビリティ経営のマテリアリティ

事業を通じた社会課題解決

2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス P080-081
P082-083
コンプライアンス
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 P082-084 コンプライアンス
2-27 法規制遵守 P082-084 コンプライアンス
2-28 会員資格を持つ団体 P015
5. ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ P013 ステークホルダーエンゲージメント
2-30 労働協約 P95 ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
GRI 3:マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス P009-010
3-2 マテリアルな項目のリスト P011-012 サステナビリティ経営のマテリアリティ
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P015
P021-024
P047-050
P061
P065-067
P068-069
P074-076
P079-081
P090
P101-102
サステナビリティ経営のマテリアリティ

項目別スタンダード

情報開示 内容 掲載箇所
Data Book NTTデータグループ公式サイト
200:経済
GRI 201 経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 IR情報(有価証券報告書(金融庁への提出書類))
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 P026-034 NTT DATA Net-Zero Vision 2040
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
GRI 202 地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス P028-034
P039
P043
P045
P061-063
P109-110
203-2 著しい間接的な経済的インパクト P032-034
P110
GRI 204 調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205 腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 P082-086
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P082-086
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 P082-086
GRI 206 反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 P086
GRI 207 税金 2019
207-1 税務へのアプローチ P085-086
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント P085-086
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメント
および懸念への対処
P085-086
207-4 国別の報告 P86
300:環境
GRI 301 原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI 302 エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 P052-057
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 P052
P057
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P033-034
GRI 303 水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 P057
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水 P056-057
303-5 水消費 P052-054
P056-057
GRI 304 生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI 305 大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) P049-050
P052-057
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) P049-050
P052-057
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) P049-050
P052-055
P057
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 P036-037
P052-057
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 P049-050
P052-057
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 P052-055
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 P052-055
GRI 306 廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト P043-046
P049-050
P052-055
P057
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 P043-046
P052-055
306-3 発生した廃棄物 P044
P050
P052-055
P057
306-4 処分されなかった廃棄物 P044
P052-055
P057
306-5 処分された廃棄物 P049
P052-055
P057
GRI 308 サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー P041-042
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
400:社会
GRI 401 雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 P087
P097
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 P098
P106
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
GRI 402 労使関係2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI 403 労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム P091-095
P98
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 P091-095
P98
403-3 労働衛生サービス P091-094
P98
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション P091-095
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 P093
403-6 労働者の健康増進 P091-095
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 P091-095
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 P091-095
403-9 労働関連の傷害 P094
P098
403-10 労働関連の疾病・体調不良 P094
P098
GRI 404 研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 P097
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P087-090
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 P090
P095
GRI 405 ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P097
P105-108
P113-115
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン

ガバナンス

コーポレートガバナンス報告書

405-2 基本給と報酬総額の男女比 P097
GRI 406 非差別2016
406-1 差別事例と実施した救済措置
GRI 407 結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー P080-083
P101-103
GRI 408 児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P080-083
P101-103
GRI 409 強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P080-083
P101-103
GRI 410 保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411 先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 413 地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 P109-110
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
GRI 414 サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー P080-081
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
GRI 415 公共政策 2016
415-1 政治献金 P086
GRI 416 顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 P064-067
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417 マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 P086
GRI 418 顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 P074-078