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2020.11.18技術ブログ

ワークインサイトによるニューノーマルでの働き方改革

COVID-19の流行により、私たちの働き方は大きく変化した。Withコロナ、Afterコロナを意識した働き方の改革が求められている。NTTデータでは働き方改革を促進するため、データ分析に基づいたワークインサイト活用の取り組みを進めている。

テレワークの拡大

2020年、COVID-19の流行により、私たちの働き方は大きく変わりました。具体的な変化として、感染予防対策のためテレワークが拡大しました。(※1)
しかし調査(※1)によれば、COVID-19が収まった後も、テレワークを続けたい人が多いという結果が出ています。これは、通勤が不要になるなど、テレワークの利点に多くの人が気づいたためだと考えられます。そのためCOVID-19収束後もテレワークはある程度は残ると考えられます。

(※1) パーソル総合研究所「第三回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

https://rc.persol-group.co.jp/research/activity/data/telework-survey3.html

ワークインサイト活用の取り組み

NTTデータでは働き方改革を促進するため、ワークインサイト活用の取り組みを進めています。
ワークインサイトとは、データ分析により見出した、働き方を改革するポイントです。データは、社員の行動ログ(Microsoft Teamsのコミュニケーション履歴や会議情報など)やさまざまな社内システムのデータ(勤怠管理データなど)を利用します。このワークインサイト活用の目的は、社員のエンゲージメント向上や生産性向上です。

この取り組みでは、初めにさまざまなデータを用いて、何度も分析を試行しながらワークインサイトを発見します。そのワークインサイトを基にアクションを検討・実施して、実際に社員のエンゲージメントや生産性が向上したかを定量データにより評価します。評価の結果、さらなる改善が必要な場合は、データ分析やアクション検討・実施を行います。(図1)

このワークインサイト活用の取り組みは、NTTデータとマイクロソフトとの新たなデジタルソリューションの実現に向けた戦略的協業「ワークスタイル変革」の1つです。(※2)

図1:ワークインサイト活用の取り組み概要

図1:ワークインサイト活用の取り組み概要

(※2) ニュースリリース/NTTデータ(2020年6月10日)
「NTTデータとマイクロソフト、新たなデジタルソリューションの実現に向けた協業を開始」

https://www.nttdata.com/jp/ja/news/release/2020/061001/

人との繋がり(関わる人の数)が大きいほどエンゲージメントが高い

ここでワークインサイトの一例をご紹介します。
データ分析の結果、人との繋がり(関わる人の数)が大きいほど、成長機会ややりがいの指標が高くなりやすく、また、エンゲージメントも高くなりやすいという傾向を見出しています。(図2)
多くの人と関わることが、自身の成長を促しやすく、仕事へのやりがいを高めやすくなり、結果としてエンゲージメントを高めたと考えられます。

COVID-19下では、テレワークの影響で、人とのコミュニケーション不足が課題であることが、複数の調査(※3、※4)により明らかになっています。
したがって、人との繋がりを増やすことを促進するアクション(例えばチームをまたがる業務のアサイン、面識のない社員同士の交流会の開催)は、COVID-19下で有効である可能性が高いと考えられます。

図2:人との繋がりの大きさとエンゲージメントの関係

図2:人との繋がりの大きさとエンゲージメントの関係

(※3) ラーニングエージェンシー「新型コロナウイルス感染症の影響調査」

https://www.learningagency.co.jp/topics/20200527

(※4) 内田洋行「社内アンケートから見えた!テレワークの『メリット』と『課題』」

https://office.uchida.co.jp/workstyle/telework/column_005.html

今後の取り組み

コミュニケーションを定量化して、人との繋がりが大きいほどエンゲージメントなどが高くなりやすいという関係性を見出したように、これからの働き方改革は、行動データ(Microsoft Teams のコミュニケーション履歴など)のように、より詳細かつ定量的なデータ活用が重要になっていくと考えられます。
NTTデータでは、このワークインサイト活用の取り組みにより、withコロナ、afterコロナでの最適な働き方を見出していきます。

Microsoft Teamsは、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標または商標です。

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