一般開示項目

情報開示 内容 掲載箇所
サステナビリティレポート2021
Data Book
NTTデータ公式サイト
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 企業情報
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 企業情報
102-3 本社の所在地 企業情報
102-4 事業所の所在地 グループ会社
102-5 所有形態および法人格 企業情報
102-6 参入市場 サービス
102-7 組織の規模 企業情報 IRライブラリ
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 P091-093
102-9 サプライチェーン P049-050
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ P030-044
P065-075
102-12 外部イニシアティブ P011
102-13 団体の会員資格 P011
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 CEOメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 P033-035
P065-075
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 P006-008
P016
P044
P055
P108
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 P010
P044-045
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 P008-009
P020-023
102-19 権限移譲 P008-009
P020-023
P058
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 P008-009
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 P009
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 P020-023
102-23 最高ガバナンス機関の議長 P020-021
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 P027
102-25 利益相反 P020-028
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 P020-028
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 P010
P020-023
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 P024
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント P012-013
P033-035
P065
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 P012
P031-032
P066
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー P031-032
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P006-007
102-33 重大な懸念事項の伝達 P031-032
P040
P042-043
P110
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 P039
P045
102-35 報酬方針 P025-026
102-36 報酬の決定プロセス P025-026
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 P025-026
102-38 年間報酬総額の比率 P025-026
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト P009
102-41 団体交渉協定 P101
102-42 ステークホルダーの特定および選定 P009
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 P009
102-44 提起された重要な項目および懸念 P009-011
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 IR情報(財務データ集(経年推移))
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 P002
102-47 マテリアルな項目のリスト P013
102-48 情報の再記述
102-49 報告における変更
102-50 報告期間 P002
102-51 前回発行した報告書の日付 P002
102-52 報告サイクル P002
102-53 報告書に関する質問の窓口 P002
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 P002
102-55 GRI内容索引 P120-125  
102-56 外部保証 P119
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 P012-014
P033-035
P065-075
103-2 マネジメント手法とその要素 P006-008
P012
P031-032
P036-037
P042
P044
P049
P051
P054-059
P062
P065-067
P079-081
P090
P094
P102-103
P108-109
P114-115
103-3 マネジメント手法の評価 P016
P031-032
P038-041
P043
P045-046
P049-051
P054
P057-061
P063-064
P078
P083-087
P090-091
P094-098
P100
P104-106
P109-110
P115-116
 

項目別スタンダード

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200:経済
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 IR情報(有価証券報告書等(金融庁への提出書類))
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 P065-075
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
地域での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率
(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス P036-043
P069
P079
P111-113
P117-118
203-2 著しい間接的な経済的インパクト P036-043
P071-072
P117
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 P044-048
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P044-048
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 P044-048
反競争行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 P048
税金
207-1 税に対する取り組み P048
207-2 税務ガバナンス、管理とリスクマネジメント P048
207-3 税に関するステークホルダー・エンゲージメント P048
207-4 国ごとの報告
300:環境
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 P084-085
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 P061
P084-085
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P071-072
水と排水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 P084
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水  P078
P084
303-5 水消費 P078
P084-087
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) P060
P084-087
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) P060
P084-087
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) P078
P084-087
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 P078
P084-087
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 P060
P078
P084-087
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 P085-087―
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 P085-087
廃棄物
306-1 廃棄物の発生と重大な廃棄物関連の影響 P053-087
306-2 重大な廃棄物関連の影響の管理 P083
P085-087
306-3 発生した廃棄物 P060
P083-087
306-4 処分から転換された廃棄物 P083-087
306-5 処分に向けられた廃棄物 P060
P083-087
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 P064
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー P081-082
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
400:社会
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 P091-093
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 P096-097
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム P102-104
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 P102-104
403-3 労働衛生サービス P102-104
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション P102-104
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 P103
403-6 労働者の健康増進 P102-103
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 P102-103
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 P102-104
403-9 労働関連の傷害 P102-104
403-10 労働関連の疾病・体調不良 P102-104
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 P105
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P105-107
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 P106
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P020
P094-098
405-2 基本給と報酬総額の男女比 P093
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体行動
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー P044-045
P108-110
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P044-045
P108-110
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P044-045
P108-110
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 P108-110
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 P108-110
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 P044-045
P108-110
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 P117-118
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー P049-050
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
公共政策
415-1 政治献金 P048
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 P034-035
P114-116
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 P054
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 P036-041
経済社会面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 P044-045