GRI1: 基礎
使用に関する声明 NTT DATAは、2022年4月~2023年3月までの期間について、GRIスタンダードに準拠して報告する。
使用したGRI GRI 1:基礎 2021
使用するGRIセクター別スタンダード 現在、該当するセクター別スタンダードはないが、公表され次第、準拠する予定。
開示事項 掲載場所 省略の理由・補足説明
GRI 2:一般開示事項 2021
2-1 組織の詳細 P002 報告対象組織
統合レポート「2022年度各国における市場規模と当社シェア」P5
企業情報
 
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 P002 報告対象組織
グループ会社
 
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 P002
P131
報告対象組織お問い合わせ
お問い合わせ
 
2-4 情報の修正・訂正記述   情報の修正・訂正はない。  
2-5 外部保証 P015-016
P130
外部評価 第三者保証
第三者保証
 
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 P006
P007
P030
P080-081
Our Way
NTT DATAのサステナビリティ経営
サプライヤエンゲージメント
責任あるサプライチェーンの推進
統合レポート「NTT DATAの事業」P4-5
統合レポート「業績サマリ/当社シェア」P100
企業情報
 
2-7 従業員 P098-100 社員関連データ(NTT DATA)
社員
 
2-8 従業員以外の労働者   有価証券報告書P13
社員
 
2-9 ガバナンス構造と構成 P008
P017
P022
P052
P070
P114-129
サステナビリティ経営推進体制
NTTグループとして一体感のある推進体制
グリーンイノベーション推進委員会体制
ISO14001 グループ統合認証組織の環境活動推進体制
リスクマネジメント体制
コーポレート・ガバナンスの体制等
コーポレートガバナンス
 
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 P120 役員・経営幹部の選任・解任
コーポレートガバナンス
 
2-11 最高ガバナンス機関の議長 P114-115 コーポレート・ガバナンスの体制等
コーポレートガバナンス
 
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 P008
P017
P022
P052
P070
P113-117
サステナビリティ経営推進体制
NTTグループとして一体感のある推進体制
グリーンイノベーション推進委員会体制
ISO14001 グループ統合認証組織の環境活動推進体制
リスクマネジメント体制
コーポレート・ガバナンスの体制等
コーポレートガバナンス
 
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 P008
P017
P022
P052
P070
P113-117
サステナビリティ経営推進体制
NTTグループとして一体感のある推進体制
グリーンイノベーション推進委員会体制
ISO14001 グループ統合認証組織の環境活動推進体制
リスクマネジメント体制
コーポレート・ガバナンス体制
リスクマネジメント
 
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P008 サステナビリティ経営推進体制
コーポレートガバナンス
 
2-15 利益相反 P011
P114-115
P126
ステークホルダーとの対話
コーポレート・ガバナンスの体制等取締役の利益相反について
コーポレートガバナンス報告書
 
2-16 重大な懸念事項の伝達 P070
P070
P071
P082-084
P082-083
P078
P114-115
リスクマネジメント体制
重要なリスクへの対応
リスクマネジメント教育
コンプライアンスの徹底
2022年度の主なコンプライアンス関連研修
AI ガバナンス
コーポレート・ガバナンスの体制等
リスクマネジメント
 
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 P012
P114-119
外部有識者からのアドバイス
コーポレート・ガバナンス 基本方針と推進体制
コーポレートガバナンス報告書
 
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 P119 取締役会の実効性評価
コーポレートガバナンス報告書
 
2-19 報酬方針 P121 役員報酬の決定方針
コーポレートガバナンス報告書
 
2-20 報酬の決定プロセス P121 役員報酬の決定方針
コーポレートガバナンス報告書
 
2-21 年間報酬総額の比率 P122-123 取締役の報酬等の総額及び従業員との報酬比率  
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明   サステナビリティ  
2-23 方針声明 P006-010
P013-014
P017-018
P021
P023
P104
P105-106
NTT DATA のサステナビリティ
イニシアティブへのコミットメント
NTTグループの基本方針
NTT DATA 環境方針
「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」
NTT グループ人権方針人権の尊重
サステナビリティ
 
2-24 方針声明の実践 P010
P031-043
P062-069
P080-081
P094-096
P104-109
9つのマテリアリティに関する進捗及び2023年度目標
TCFD に基づく情報開示
Smart X Co-innovation
責任あるサプライチェーンの推進健康経営の推進
Human Rights & DEI
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス P080-083
P083-084
P105
責任あるサプライチェーンの推進内部通報制度
デューデリジェンスの構築及び活動内容
事業を通じた社会課題解決
 
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 P082-084 コンプライアンスの徹底
コンプライアンス
 
2-27 法規制遵守 P082-084 コンプライアンスの徹底
コンプライアンス
 
2-28 会員資格を持つ団体 P013-014 イニシアティブへのコミットメント  
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ P011 ステークホルダーとの対話  
2-30 労働協約 P097 労使による対話をもとに就労環境を整備
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
 
GRI 3:マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス P008-010 サステナブルな社会の実現に向けた9つのマテリアリティと
決定プロセス
 
3-2 マテリアルな項目のリスト P010 9つのマテリアリティに関する進捗及び2023年度目標
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
マテリアリティ
Enviroment: Regenerating Ecosystems 未来に向けた地球環境の保全
1. Carbon Neutrality 社会やお客様の脱炭素に向けたイノベーションを創出し、気候変動問題の解決に貢献する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P006-012
P021-022
P033-035
P052-053
NTT DATAのサステナビリティ基本方針と推進体制
気候変動によるリスクと対応環境マネジメントシステム
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 302:エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 P055 2022年度 環境負荷データ(グローバル連結)  
302-2 組織外のエネルギー消費量 P055 2022年度 環境負荷データ(グローバル連結)  
302-3 エネルギー原単位 P055 環境負荷データ(グローバル連結)、電力使用効率 当社サービス提供のための主要なエネルギー使用源であるデータセンタでの電力使
用効率で置き換えて開示している
302-4 エネルギー消費量の削減 P054
P055
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
2022年度 環境負荷データ(グローバル連結)
 
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P036-039 製品・サービスに関する機会(機会1・2・3)  
GRI 305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) P043
P055-056
指標と目標(気候関連リスク・機会の管理指標と目標)
2022年度 環境負荷データ(グローバル連結、国内グループ)
 
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) P043
P055-056
指標と目標(気候関連リスク・機会の管理指標と目標)
2022年度 環境負荷データ(グローバル連結、国内グループ)
 
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) P043
P055-056
P054
指標と目標(気候関連リスク・機会の管理指標と目標)2022年度 環境負荷データ(グローバル連結、国内グループ)
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 P042
P055-056
気候変動シナリオからの当社グループ影響
2022年度 環境負荷データ(グローバル連結、国内グループ)
 
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 P043
P055-056
指標と目標(気候関連リスク・機会の管理指標と目標)
2022年度 環境負荷データ(グローバル連結、国内グループ)
 
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 P055-056 2022年度 環境負荷データ(グローバル連結、国内グループ)  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物   重大な大気排出物の該当はなし
2. Circular Economy ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
P021-022
P052-053
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント基本方針と推進体制
環境マネジメントシステム
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 306:廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト P044-046 Circular Economy  
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 P044
P052
P080-081
Circular Economy
環境マネジメントシステム
責任あるサプライチェーンの推進
NTTデータグループ サプライチェーンサステナビリティ推進ガイドライン
 
306-3 発生した廃棄物 P044
P055-059
P054
自社業務に関わるリサイクルの推進
環境データ
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
306-4 処分されなかった廃棄物 P044
P055-059
P054
自社業務に関わるリサイクルの推進
環境データ
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
306-5 処分された廃棄物 P044
P055-059
P054
自社業務に関わるリサイクルの推進
環境データ
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
3. Nature Conservation 自然資本の保全・回復によって、健全な地球環境を創出し、人々の豊かな生活に貢献する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
P040-043
P021-022
P052-053
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント
気候変動によるリスク
基本方針と推進体制
環境マネジメントシステム
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 303:水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 P057
P048-050
P054
水資源使用量
TNFDに基づく情報開示
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
303-3 取水 P049
P057
TNFDに基づく情報開示
水資源使用量
 
303-4 排水 P024
P048-050
P054
2022年度保証データの要約
TNFDに基づく情報開示
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
303-5 水消費 P056-057
P024
P054
2022年度 環境負荷データ(国内グループ)
2022年度保証データの要約
環境負荷の全体像(マテリアルフロー図)
 
GRI 304:生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト P049 TNFD に基づく情報開示  
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト P048 TNFD に基づく情報開示  
304-3 生息地の保護・復元 P047-050 TNFD に基づく情報開示 当社の操業地区では該当せず
304-4 事業の影響を受ける地域に生息する IUCN レッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 P047-050 TNFD に基づく情報開示 当社の操業地区では該当せず
Economy: Clients' Growth サステナブルな社会を支える企業の成長
1. Smart X Co-innovation スマートでイノベーティブな社会の実現に向けて、様々な企業との共創により新しい価値を創出する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
P061
P062
P070-071
P070-071
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント
マテリアリティとKPI 達成への取り組み
世界6拠点における「イノベーションセンタ」の活動
強靭なリスクガバナンスの推進
重要なリスクへの対応
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 P067 品質マネジメント 違反事例なし
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 P086 適切なコーポレートブランディングへの対応 違反事例なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 P086
P086
不正競争防止への対応
適切なコーポレートブランディングへの対応
違反事例なし
2. Trsuted Value Chain セキュリティやデータプライバシーを守り、安心安全でレジリエントな企業活動を実現する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
P061
P070-071
P072-075
P079
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント
マテリアリティとKPI達成への取り組み
重要なリスクへの対応
情報セキュリティの徹底/データプライバシーの保護
災害リスクへの対応
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 P082-084 コンプライアンスの徹底  
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P082-084 コンプライアンスの徹底  
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 P082-084 コンプライアンスの徹底  
GRI 206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 P086 不正競争防止への対応  
GR I207:税金 2019
207-1 税務へのアプローチ P085-086 税の透明性  
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント P085-086 税の透明性  
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 P085-086 税の透明性  
207-4 国別の報告 P086 発生税額(2021年度)  
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー P029-030 サプライチェーンを通じたネットゼロへの挑戦  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置   違反事例なし
GRI 408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P080-081
P082-083
P104
責任あるサプライチェーンの推進
コンプライアンスの徹底
人権の尊重
 
GRI 409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P080-081
P082-083
P104-106
責任あるサプライチェーンの推進
コンプライアンスの徹底
人権の尊重
 
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー P080-081 責任あるサプライチェーンの推進  
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置   違反事例なし
GRI 415:公共政策 2016
415-1 政治献金 P086 政治政策への対応  
GRI 418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 P010
P072-074
9つのマテリアリティに関する進捗及び2023年度目標
情報セキュリティの徹底/データプライバシーの保護
 
3. Future of Work パフォーマンスとEXを高める新しい働き方を提供し、社会全体の働き方改革を推進する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
P061
P090
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント
マテリアリティとKPI 達成への取り組み
グローバル人財の育成フレーム
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 P087
P098-101
多様な人財の採用強化
社員関連データ(NTT DATA)
 
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 P091 人事マネジメント制度 当社では契約社員についても業務達成度等を報酬に反映させる仕組みを導入しているほか、長期にわたり活躍できる人財と判断
した場合は、正社員として採用しています
401-3 育児休暇 P100
P108
育児・介護制度利用者数(単体)
仕事と育児・介護の両立のための環境整備
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
 
GRI 403:労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム P092-093
P094-096
P097
働き方変革の推進
健康経営の推進
社員との関わり
 
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 P094-096
P097
P101
健康経営の推進
社員との関わり
業務災害件数
 
403-3 労働衛生サービス P092-093
P094-096
P101
働き方変革の推進
健康経営の推進
健康目標・実績
 
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション P097 社員との関わり  
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 P095 健康教育・ヘルスリテラシーの向上  
403-6 労働者の健康増進 P092-093
P094-096
P097
働き方変革の推進
健康経営の推進
社員との関わり
 
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 P092-093
P094-096
P097
働き方変革の推進
健康経営の推進
社員との関わり
 
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 P092-093
P094-096
P097
働き方変革の推進
健康経営の推進
社員との関わり
 
403-9 労働関連の傷害 P095
P101
治療と仕事の両立支援に向けた取り組み
業務災害件数
 
403-10 労働関連の疾病・体調不良 P096
P101
労働災害防止のための取り組み
業務災害件数
 
GRI 404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 P100 社員1人当たりの年間学習時間と研修コスト  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P088-091 多様な専門性を持つ人財の育成  
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている
従業員の割合
P091
P097
人事マネジメント制度
社員エンゲージメントの向上
 
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー P080-081
P082-083
P104-106
責任あるサプライチェーンの推進
コンプライアンスの徹底
人権の尊重
 
Societ: Inclusive Society 誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現
1. Human Rights & DEI 多様な人々が互いの人権を尊重し、活き活きと活躍する公平な社会の実現に取り組む
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
P104-106
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント
人権の尊重
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 P097 労使による対話をもとに就労環境を整備 GRIスタンダードに沿った情報開示ができるように、次期サステナビリティレポート(2024年10月に発行予定)に向けて検討を行う
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P099
P099
P107-109
P116-118
ダイバーシティ指標
採用社員数、再雇用制度利用者数
DEI(Diversity, Equity and Inclusion)の推進
取締役の構成・運営
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンス報告書
年齢層別の性別についてはGRIスタンダードに沿った情報開示ができるように、次期サステナビリティレポート(2024年10月に発行予定)に向けて検討を行う
405-2 基本給と報酬総額の男女比 P100 従業員1人当たりの基本給と報酬額の男女比  
GRI 406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置   違反事例なし
2. Digital Accessibility / Community Engagement 基本的ニーズへ誰もが等しくアクセスできるサービスを実現し、人々のQOL向上を実現する / 地域社会の発展に向けた課題やニーズを理解し、暮らしを豊かにするサービスを提供する
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P008
P013-014
9つのマテリアリティ
イニシアティブへのコミットメント
サステナビリティ経営のマテリアリティ
 
GRI 413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、
開発プログラムを実施した事業所
P110-112 Digital Accessibility / Community Engagement  
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、
潜在的)を及ぼす事業所
  違反事例なし
上記マテリアリティな項目以外で関連する項目別スタンダード
GRI 201:経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値   IR情報(IRライブラリ 有価証券報告書 等)  
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 P031-040 TCFD に基づく情報開示
NTT DATA Carbon-neutral Vision 2050
 
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度   有価証券報告書P13  
201-4 政府から受けた資金援助   「情報が入手不可/不完全」
現時点で情報が得られていない
GRI 202:地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)   「情報が入手不可/不完全」
現時点で情報が得られていない
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合   「情報が入手不可/不完全」
現時点で情報が得られていない
GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス P033-040
P110-111
P051
P051
P062-065
P110-112
気候変動によるリスクと対応
お客様との共創による貢献
Waidy®  Management System
自然・生物多様性の情報開示を支援するコンサルティングサービス
イノベーションマネジメント
Digital Accessibility / Community Engagement
 
203-2 著しい間接的な経済的インパクト P033-036
P036-039
P070-071
気候変動によるリスクと対応
製品・サービスに関する機会(機会1・2・3)
重要なリスクへの対応
 
GRI 204:調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合   「情報が入手不可/不完全」
現時点で情報が得られていない
GRI 301:原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積   「該当せず」
301-2 使用したリサイクル材料   「該当せず」
301-3 再生利用された製品と梱包材   「該当せず」
GRI 410:保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員    
GRI 411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例   違反事例なし
GRI 416:顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパク
トの評価
P067-068 品質マネジメント  
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例   違反事例なし