IDC社発行「MarketScape: Japan Managed Detection and Response 2025 Vendor Assessment」においてリーダーに選出

選出の背景・取り組み概要

本レポートは、日本国内のサイバーセキュリティ市場においてMDR（Managed Detection and Response）サービスを提供するベンダーを対象に、「戦略」および「能力」の両面から評価したものです。

株式会社NTTデータグループ（以下：NTTデータグループ）では、59カ国・地域の約19万人という世界最大規模のゼロトラスト環境を運用した実績を活用して、セキュリティ運用全体のアウトソーシングやグローバルにおけるセキュリティガバナンスの向上、運用体制構築を提供しています。世界49カ所にSOC（Security Operation Center）があり、高度な知識を持つセキュリティ専門家はグローバルで7,500人以上在籍しています。

国内事業を手掛けるNTTデータは、自社が実戦経験で蓄積したノウハウや、強固なグローバル支援体制を生かし、戦略立案から運用改善まで一気通貫でMDRサービスを提供しています。さらに、国内外で収集した脅威情報を活用し、より高度なセキュリティ対策を実現しています。
加えて、NTT DATA-CERTでは、平時の活動を通じてインシデントの発生を未然に防止するとともに、発生してしまったインシデントに対して、早期に検知し、緊急対応を迅速かつ正確に行い被害を極小化、そして復旧、再発防止まで支援しています。

今後について

NTTデータは、業界に応じたセキュリティ対策を強化するための統合型MDRサービスの拡大、ならびにAIと自動化技術を融合させた高度なMDRサービスを提供します。
MDRサービスのリーダー企業として、AIと大規模データ解析を活用した先進的なサイバーセキュリティソリューションを提供することで、グローバル規模でお客さまのデジタル資産を守り、安全かつ持続可能なビジネス環境の実現をめざします。

NTTデータグループのグローバル・サイバーセキュリティ戦略について

NTTデータグループは、サイバーセキュリティに関する戦略策定およびコンサルティングからシステム開発、UnifiedMDR（グローバルで統一されたMDR）、インシデント対応までを世界規模かつ全領域で顧客に提供可能な高度なサイバーセキュリティサービス「グローバル・サイバーセキュリティ戦略」を策定しました。このサービスは、顧客企業のサイバーリスクをカバーするために、グローバルで統一された16の技術領域で構成されています（下掲の四角のアイコン）。NTTデータグループは、サイバー脅威に先んじて先進技術の導入に努めるとともに、多国籍企業が世界のどこでも一貫したサイバーセキュリティの体験を受けられるよう、パートナーとの連携や人財育成をグローバルに強化しています。このグローバル戦略は、ビジネス環境、リソース、言語、文化、法規制など、各地域の違いや課題を克服して顧客をサポートできるよう設計されています。さらに、耐量子計算機暗号（PQC）やNTTグループ独自の人工知能（AI）など新技術を活用することで、エンドツーエンドのサービスポートフォリオをさらに強化することをめざしています。

図：NTTデータグループのサイバーセキュリティサービス全体像

関連リンク

• NTTデータのUnifiedMDR^® for Cyber Resilience
  https://www.nttdata.com/jp/ja/lineup/unifiedmdr/
• NTTデータのサイバーセキュリティページ
  https://www.nttdata.com/jp/ja/services/security/

IDC MarketScapeについて

IDC MarketScapeベンダー評価モデルは、特定の市場におけるITサプライヤー、サービスプロバイダーの競争力の概要を提供するように設計されています。この調査では、定性的および定量的な基準に基づく厳密な採点方法を用いて、特定の市場内における各企業のポジションを単一のグラフィカルな図で表現します。IDC MarketScapeは、ITベンダーの製品・サービス、能力、戦略、現在および将来における市場での成功要因を有意義に比較できる明確なフレームワークを提供します。また、このフレームワークを利用することで、ITバイヤーは、対象ベンダーの現在および将来に渡る強みと弱みを360度で評価できるようになります。