育成
高度な専門性と変化への対応力を有するプロフェッショナル人財やグローバルで活躍できる人財の育成に注力し、社員の多様な専門性・志向に応じた学習を推進しているほか、高い専門性に応じた処遇の実現等、社員の自律的な成長を促す制度を整備しています。
教育・育成の考え方
社員の自律的な学びと成長を支援
NTTデータの教育・育成の原点は、社員自らがキャリアビジョンを描き、実現に向けて「自律的に学び、成長したい」と考えることです。NTTデータでは、社員の成長が会社の成長につながり、会社の成長が社員の更なる成長機会提供へとつながる「成長の好循環」を通じて、お客様や社会への高い価値提供を実現したい、と考えています。このため、社員の多様なキャリア形成の実現、および社員が創出する付加価値最大化を目指し、一人ひとりが成長プランを描くことのできる育成体系により、自律的な成長を支援することとしています。
人財育成においては、実務教育（OJT）を要に、それを補完するものとして集合研修（OFF-JT）を充実させることとしています。
また、目まぐるしく変化する事業環境に対応するため、高度な専門性と変化への対応力を有するプロフェッショナル人財の育成やグローバル市場で活躍できる人財の育成にも注力しています。
各職場では、育成責任と育成指導の役割分担を明確に定め、社員が自身の年間学習計画を設定する制度を設けることで、職場・社員双方へ組織的に働きかけ、学習意欲を高めています。
教育・育成の考え方
研修体系
当社*1での研修体系は、専門性を高める「テクニカル系研修」と、ビジネスパーソンとしての能力向上を図る「ビジネス系研修」、グローバル対応力を鍛える「グローバル系研修」があり、社員の役職や業務に応じて必要な研修を適切なタイミングで受講できる環境を整えています。また、すべての社員が業務から離れて一定量の知識やスキルを習得できる体制も整備しています。「新入社員研修」では、自律した人財に成長していくために必要なマインド・能力の基盤を形成するためのプログラムを実施しています。
- *1対象はNTTデータグループ社、NTTデータ社ならびにNTT DATA, Inc.
研修体系
プロフェッショナルCDP
プロフェッショナルCDPによる人財育成の仕組み
当社*1は、社員が高度な専門性と変化対応力を有するプロフェッショナル人財となることを目的に「プロフェッショナルCDP（Career Development Program）」を導入しています。「プロフェッショナルCDP」は、社員の現在の到達レベルの認定や能力開発の方法をわかりやすく社員に提示し、入社から退職までの社員一人ひとりの自律的な成長を支援するもので、国内グループ会社へも展開を図っています。2021年度には国内外*2で14,290人が新規認定され、延べ86,900人が現在当社グループで認定されています。
プロフェッショナルCDPでは事業の必要性に応じて段階的に人財タイプを創設し、テクノロジー、ビジネスの変化に対応してきました。2019年度に「ビジネスディベロッパ」、「データサイエンティスト」、2020年度にITスペシャリストの専門分野に「クラウド」を新たに追加しており、2021年度にはデジタルビジネスを牽引する人財として「デジタルビジネスマネージャ」と「サービスデザイナ」を、プロジェクトマネージャの新たな区分として「アジャイル」を追加しています。2022年には「ITサービスマネージャ」に顧客価値向上の観点を追加しました。
NTTデータ*1の人財タイプ
プロフェッショナルCDP全体像
プロフェッショナルCDP導入による変化・効果
- *1対象はNTTデータグループ社、NTTデータ社、NTT DATA, Inc.ならびに国内グループ会社
- *2国内会社においては、プロフェッショナルCDP の名称で実施。海外会社においてはNTT DATA Learning Certification Institute（NLCI）の名称で同等の内容で実施しており、認定者数等は合算値。
デジタル対応力強化の取り組み
デジタル化が加速する中、「全社員のデジタル対応力強化」に取り組んでいます。2017年度からデザイン思考やアイディア発想法に関する研修やセミナーを実施し、2019年度からは社員の継続的なスキルアップ/学び直しをねらいとして業務時間の一部をDigital& Globalに向けた自身のスキル強化、他組織とのナレッジ共有等に充てるセルフイノベーションタイムを推進し、2021年度は全社1人当たり平均71時間の実績となりました。
また、デジタル人財の育成強化のため、デジタル技術を学ぶための研修プログラム（Digital Boot Camp）や先端領域OFF-JTや多様な先端案件での実経験を合わせた一連の育成プログラム（Digital Acceleration Program）を2019年度から開始し、技術者の育成を進めています。2021年度は、当社グループを代表するトップ技術者が直接指導する「技統本塾」を当社グループにも展開し、グループ全体でのトップ技術者育成を進めているほか、新たな取り組みとして、注力技術領域（Cloud、D&I、Cyber Security、EAS、ADM）の最先端技術が学べるように、グローバル共通で教育プログラムを集約し、ラーニングパスの整備とプログラム提供を進めています。
加えて、デジタル化によるビジネス及びテクノロジーコンサルティングのニーズ拡大を背景に、フォーサイトを起点としたコンサルティング力の強化を目的とした組織変更やグローバル連携を進めています。各分野にコンサルティング専門組織を立ち上げるとともに、代表取締役社長直轄の本社組織を2022年7月に設置し、方法論の整備とその実践の支援、コンサルティング人財の育成等を進めています。現在グループ全体では約2,400人がコンサルタントとして活躍しており、今後は更に、ナレッジ共有や人財育成を進め、質を伴った量の拡大を図ります。また、AWS、Microsoft、Google Cloud等といったパートナー企業との戦略的協業により、デジタル人財育成の連携を強化しており、教育コンテンツをグローバルで活用し、クラウド技術者15,000人以上の育成を実現しています。
Digital Acceleration Program
Digital Boot Camp
技統本塾
全社から塾生を募り、NTTデータを代表するトップエンジニアから直接指導を受けることで、次世代のトップ技術者を育成
さまざまな技術分野を代表する塾長
講義風景
グローバル対応力の強化
グローバルマーケットで活躍できる人財の育成
海外事業の急速な拡大に伴い、市場や競争環境の変化に応じて柔軟に活躍することのできるグローバル人財を育成するために、主として「グローバルに活躍できる幹部人財の育成」と「日本国内で採用した人財のグローバル化」を軸に取り組んでいます。
全世界のグループ会社は合同で、次世代を担う経営層を育成するためのGLP（Global Leadership Program）を実施しています。GLPでは、グローバル／ローカル両面の戦略に対する課題を検討し、その両面からOne NTT DATAを実現するためには何が必要か、何をすべきかを自分ごととして考えることを目的としています。このようなグローバルのプログラムから輩出された卒業生は870人を超えており、今後もグローバルに活躍できる幹部人財の継続的な育成に取り組んでいきます。
一方、日本国内で採用した人財に向けては、グローバルビジネスで活躍できる人財の育成を目的としたプログラムを各階層に展開しています。例えば若年層向けのReadiness Driveプログラムを実施しています。このプログラムでは、演習やグループワークを通じて、異文化対応力の強化、自社のグローバルビジネスの理解、英語力の向上を図るとともに、海外企業に対しビジネス提案を行ったり、多国籍チームで働く実践トレーニングも行います。また、グローバルな実務経験を有する社員を育成するため、海外案件への派遣を支援するBAA（Business Acceleration Assignments）プログラムや、オンラインで各国の若手社員が学びを共有するコミュニティNINGEN（NTT DATA's International Network of NextGEN）の形成を通じ、社員がグローバル対応力を強化できる多様な「場」を提供しています。
世界52カ国・地域に広がる社員の多様性と個性とを尊重し合える育成の場を実現することは、当社のダイナミズムそのものであり、より高みのあるビジネスに挑戦する原動力となっています。
グローバルリーダーシッププログラム
Regional Leadership Program-JAC
Readiness Drive Program
NTT DATA's International Network of NextGEN
グローバル人財の育成フレーム
人事マネジメント制度
当社は、社員の雇用形態にかかわらず、成果・業績・行動を重視した処遇体系を整えています。社員それぞれが期待される「ビジョンの実践」と「プロフェッショナリティの向上」を発揮し、「成果・業績」を上げることを社員の行動スタイルとして定着させています。2022年4月には、新たな人財育成基盤OliveOneを導入し、社員の多様な専門性・志向に応じた幅広いコンテンツの整備、学習の設計と獲得スキルの見える化、コミュニティ学習を通じた共創促進と学びあう風土の醸成を進めていきます。
勤務評定については、一人ひとりが上司と面談をして個人目標を定め、その成果に対する評価を行うほか、多次元的な評価も実施するなど、多様な側面から透明性のある評定が実施されるよう努めています。
また、短期的な業績向上に目標が偏ることがないよう、社員持株会、退職手当、確定拠出年金制度等、中長期的なモチベーションにつながるインセンティブを導入しています。
契約社員についても業務達成度等を報酬に反映させる仕組みを導入しているほか、長期にわたり活躍できる人財と判断した場合は、正社員として採用しています。