業務を高度化もしくは変革する際には、事前にそのコンセプトが実現可能か？を検証し、効果とリスクを定量化しておく必要があります。この工程は一般的にPoCと呼ばれますが、PoCはやみくもに実施してもうまく行くわけではありません。情報活用においては小規模なデータ分析のトライアルを行うことが一般的ですが、近年では分析対象に膨大なデータ（ビッグデータ）が含まれるようになり、トライアルであるはずのPoCの投資額が大規模化してしまうケースが発生するようになりました。PoC実施前の時点では誰も成果をコミット出来ないため、こういったケースではPoCすら行えず、結果として情報活用の検討が進まないという本末転倒な状況も生まれています。

こういった状況を回避し、PoCを成功させ、情報活用の取り組みを前進させるためには、いくつかポイントがあります。

ビッグデータ時代のPoCを成功させるためのポイントは以下の3点です。これらに留意し設計することで、PoCの有効性を高めることができます。

ここでの留意点は2つあります。事業の置かれた環境によって取り組みたいテーマは変わると思いますが、その中でも「経営層に伝わりやすいテーマを選定する」ということがまず1点です。PoCが成功した暁には情報活用の取り組みを本格的に推進できる状況を作れるのが理想ですので、部門内に閉じるようなテーマよりは経営レベルの課題に紐づいたテーマを選定できるのが望ましいでしょう。また、テーマの性質としては「隠れた規則性を発見する」ような発見的なテーマよりも、「製造品の故障時期を予測する」など、業務上の意思決定を支援できるようなテーマを選定することが2点目です。その方が後々、業務変革の姿を描きやすくROIの算出もしやすい利点があります。

ここでは3つの留意点があります。一つめは、「データは既に十分な量が蓄積されているものを対象とする」ことです。当然だと思われるでしょうが、実際PoC設計の現場に立ち会わせていただく中で、意外にないがしろにされていると感じる点です。

二つめは、「分析の観点から有効性が検証できているデータを対象とすること」です。企業内のデータは業務上の必要性により蓄積されているものであり、分析に使うことは想定されていないことがほとんどです。そのため、実は情報が想定したとおりには蓄積されておらず、必要な情報が得られないことがあります。この状況を回避するためには専門家によるデータアセスメントの実施が有効です。もし分析という観点で扱った事がないデータを選定せざるを得ない場合は、PoCの初期工程に専門家によるデータアセスメントを組み込んでおくと、データの有効性を早期に検証できます。

三つめは、「外部データに目を向ける」ことです。昨今は市場情報データを提供するベンダーが増えてきており、たとえ社内にないデータであっても、実は外部から調達可能であるケースが出てきています。思い立ったタイミングで、過去にさかのぼって情報を取得することが可能であるケースが多いという点も、外部データを利用する重要なメリットです。

ここでの留意点は、「スモールスタートに徹する」ことです。あくまでPoCですので、本格的な分析環境の検討・導入は控えるべきでしょう。有力な検討パターンは以下のa～c.になるでしょう。

特にc.については、クラウド基盤提供サービスだけでなく、最近では分析環境提供サービス、情報提供サービスも充実してきており、コスト低減、サービス力向上が目覚ましく投資規模を適正化できる可能性がありますので、優先的に検討する価値があります。PoC終了時にその結果に応じて、捨てるか維持・拡大するかを自由に選べる点も重要なメリットだと思います。また、PoC段階で社内他部門との調整が必要なくなる点を評価されるお客様もいらっしゃいます。もし外部データの活用を選択した場合は、その取り扱いも可能な環境（できれば調達も可能な環境）を選択する事が望ましいです。

ビッグデータ時代のPoCを成功させるためのポイントをまとめると前掲した図1のようになります。PoCはあくまで情報活用を業務に組み込むための準備ですが、上記のポイントに留意して進めることで、よりその後の展開につなげやすくなります。NTTデータでは、PoCの設計から分析遂行、分析環境提供、人材育成支援など幅広いサービスで企業の情報活用を支援しています。