IDCの「IDC MarketScape: Japan Cloud Professional Services 2026 Vendor Assessment」においてリーダーに選出

第三者評価

2026年11月5日

株式会社NTTデータ

株式会社NTTデータ(以下:NTTデータ)は、「IDC MarketScape: Japan Cloud Professional Services 2026 Vendor Assessment(PDF:1.1MB)」(IDC #JPJ54142126、2026年9月発行、以下:本レポート)においてリーダーに選出されました。

IDC MarketScape: Japan Cloud Professional Services 2026 Vendor Assessmentについて

本レポートは、日本国内のクラウドプロフェッショナルサービス市場におけるベンダーを対象に、IDC MarketScapeモデルに基づいて「戦略(Strategies)」および「能力(Capabilities)」の観点から評価したものです。評価対象には、サービスの提供範囲やオファリング、提供体制や手法、データ・AI活用支援、ITモダナイゼーション、セキュリティ・ガバナンス支援などの能力に加え、今後のサービス体系の拡充や提供能力の高度化、人材育成などの戦略が含まれます。

選出の背景・理由

IDC MarketScapeは、NTTデータの強みとして、網羅的かつ体系化されたサービス群、経営課題に基づくオファリング、標準化された手法・アセットにより、大規模なビジネス変革から特定課題の解消まで、俊敏かつ安定した品質で提供できる点を挙げています。また、自社およびハイパースケーラーを含む多様なインフラ基盤により、プライベートAI環境の構築を含め、顧客のクラウド導入から活用までを一気通貫で支援できる点も高く評価しています。

NTTデータは、コンサルティング、移行・構築、運用高度化、基幹システムのモダナイゼーション、AI・データ活用基盤整備までを6つのサービス領域と共通支援サービスとして体系化し、「提言」「実装」にとどまらない「成果創出」までの支援を志向しています。加えて、自社プライベートクラウド上でNVIDIA製GPUを活用した大規模機械学習基盤を提供するほか、デル・テクノロジーズ株式会社との提携によるプライベートAIプラットフォームの構築・提供を予定しています。

AI活用においては、データドリブン企業への変革をビジネス、IT・Tech、データ・アナリティクス、人財・組織で段階的に支援するプログラム「デジタルサクセス®」などを通じて、技術導入にとどまらない組織・業務変革を推進しています。

今後について

今後、NTTデータは、現在の網羅的なサービス体系と標準手法を土台に、AIによるサービス提供の高度化・自動化を進めます。評価から移行、テスト、ガバナンスに至る各工程の自動化を拡大するとともに、AIエージェントが進捗(しんちょく)管理や意思決定を支援する仕組みを導入します。併せて、複数のクラウドサービスやコンテナ環境(Kubernetes)注などにまたがる運用基盤を標準化・高度化し、業界ごとの機能アセットを組み合わせることで、業種特性に応じたクラウドサービスを迅速に提供できる体制の構築を進めます。

関連リンク

注釈

  • 注 Kubernetes(クーバネティス)は、複数のサーバーやクラウドにまたがって稼働するコンテナ型アプリケーションの運用管理を自律的に行うオープンソースソフトウエアです。異なるクラウド間でも共通の手順でシステムを安定運用できるため、多くの企業で標準採用されています。
  • 「デジタルサクセス」「Prossione Virtualization」は日本国内における株式会社NTTデータの登録商標です。
  • 文章中の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。

出典

IDC MarketScape: Japan Cloud Professional Services 2026 Vendor Assessment、#JPJ54142126、2026年9月

IDC MarketScapeについて

IDC MarketScapeベンダー評価モデルは、特定の市場におけるITサプライヤー、サービスプロバイダーの競争力の概要を提供するように設計されています。この調査では、定性的および定量的な基準に基づく厳密な採点方法を用いて、特定の市場内における各企業のポジションを単一のグラフィカルな図で表現します。
IDC MarketScapeは、ITベンダーの製品・サービス、能力、戦略、現在および将来における市場での成功要因を有意義に比較できる明確なフレームワークを提供します。また、このフレームワークを利用することで、ITバイヤーは、対象ベンダーの現在および将来に渡る強みと弱みを360度で評価できるようになります。

本件に関するお問い合わせ先

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テクノロジーセールス事業部
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