環境

気候変動問題をはじめとした環境負荷低減に関する、NTTデータグループのビジョン、具体的な取り組みをご紹介します。

NTTデータグループでは従前より、私たちが創り出すITシステムと私たち自身の事業活動が環境に与える負荷の削減に努めてきました。近年、より深刻さを増す気候変動問題に対し、グループ一体となり取り組みを進めるべく、2040年NET-ZEROの実現に向けた気候変動対応ビジョン「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」を新たに策定しました。

情報技術は、これまで私たちの暮らしに多くのInnovationをもたらしました。気候変動対応においても、情報技術の活用は不可欠といえます。

私たち自身のNET-ZEROへの取り組みを推進する「Green Innovation of IT」。 そして、当社のデジタル技術活用やお客さまとの共創による、お客さまや社会全体の脱炭素実現や、異常気象等への気候変動対応力(レジリエンス)強化への貢献を目指す「Green Innovation by IT」。この2つの「Green Innovation」の推進を通じて、気候変動に対応した新たな社会の実現を目指します。

「情報技術でより良い社会を創る」変わらぬ信念のもと、これまでに培った気候変動に関するノウハウと先進技術を組み合わせ、取り組んで参ります。

体制

グリーンイノベーション推進委員会

NTTデータグループでは、経営と事業部門が一体となって環境関連の取り組みを推進するため、グリーンイノベーション推進委員会を設置しています。本委員会によって各事業部門の活動を管理し、事業を通じた社会貢献の取り組みを強化します。

Green innovation of IT

Green innovation  of IT

自社のサプライチェーンを通じた
温室効果ガス排出量の削減

Carbon Neutrality

ミッション

自社の温室効果ガス排出削減と、
お客様や社会のグリーン化への貢献

NTTデータグループでは環境方針、環境目標に基づき、新たなビジョンNTT DATA NET-ZERO Vision2040を策定し、自社だけでなく、社会の脱炭素を目指しています。

自社の温室効果ガス排出削減と、お客様や社会のグリーン化への貢献

NTT DATA NET-ZERO Vision 2040

NTTデータグループでは環境方針、環境目標に基づき、2040年のNet-Zero実現に向けた新たなビジョンNTT DATA NET-ZERO Vision 2040を策定し、取り組みを行っています。

NTTデータグループは社会の脱炭素に向け、Green Innovationを通じ、自社のサプライチェーンを通じた温室効果ガスの排出削減のみならず、お客さまや社会のグリーン化へ貢献をしていきます。自社のオペレーションにおける直接・間接排出量(Scope1・2)について、データセンタでは2030年、オフィス・その他を含めた自社全体では2035年、サプライチェーン全体では2040年までの実質ゼロを目指します。

NTT DATA Net-Zero Vision 2040

NTTデータグループの取り組みに対する外部評価

気候変動分野において、2022年にCDPから
最高評価である「Aリスト企業」に認定

CDPにより2022年の「Aリスト企業」に認定されました。気候変動に関するコーポレートサステナビリティにおいて透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められたものです。CDP Stories Of Changeにおいても、2年連続で代表的な変革事例としてNTTデータグループの気候変動の取り組みが掲載されました。

気候変動分野において、CDPから2022年の最高評価である「Aリスト企業」に認定。

Circular Economy

ミッション

ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する

私たちは経済活動において有限な資源を使い廃棄物を出しています。
NTTデータグループは、使用済みのパソコンのリユース・リサイクルや不要となった非常食の寄付等の自社の取り組みの推進に加え、ブロックチェーン技術、AI、IoT等を用いたお客様へのサポートを通して、廃棄物を出さず、資源を持続可能に使用・循環させることができる社会の実現をめざします。

ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する

Nature Conservation

ミッション

自然資本の保全・回復によって、
健全な地球環境を創出し、
人々の豊かな生活に貢献する

経済社会の発展に伴う土地利用の変化、汚染、気候変動、外来種の侵入などにより、自然資本の喪失が急速に進行しています。
自然資本の保全と持続可能な利用のため、経済社会活動・企業活動と自然資本との関係性を把握し、適切な対策を講じることが求められています。
NTTデータグループは、自社が関係する自然資本を守る取り組みの推進とともに、当社のデジタル技術を活用したお客様のビジネスサポートを通して、社会全体のネイチャーポジティブを推進します。

自然資本の保全・回復によって、健全な地球環境を創出し、人々の豊かな生活に貢献する

イニシアティブ等への参加・賛同状況

NTTデータグループは国内外のさまざまなイニシアティブ等に積極的に参画し、気候変動対応を進めています。

2020年6月にSBT1.5℃目標の認定を取得

2020年6月 SBT1.5℃目標の認定を取得

Carbon Neutrality
2021年3月 TCFD提言への賛同を表明

2021年3月 TCFD提言への賛同を表明

気候変動対応を経営の重要課題と位置づけ、全社横断での活動や対外的な活動の透明性確保を推進

Carbon Neutrality
2021年5月 Green Software Foundation加盟

2021年9月 Green Software Foundation加盟

6社目のコアメンバーとして加盟。ソフトウェアのグリーン化をグローバルで推進

Carbon Neutrality
2023年2月 TNFD Forumに参画

2023年2月 TNFD Forumに参画

企業の自然に関係するリスクと機会の透明性の向上を狙いとするTNFDフォーラムへ参画

Nature Conservation
2022年6月 非営利団体「ESTAINIUM協会」を設立

2022年6月 非営利団体「ESTAINIUM協会」を設立

14の関連企業と設立。サプライチェーン上の企業間で温室効果ガス排出量データのセキュアでオープ...

Carbon Neutrality
2021年3月 RACE TO ZERO Circleに参画

2021年3月 RACE TO ZERO Circleに参画

Business Ambition for 1.5℃を通じて参画

Carbon Neutrality
2022年3月 CDP GOLD認定パートナーへ

2022年3月 CDP GOLD認定パートナーへ

世界で20社目。グローバルでのCDPパートナーとしてコンサルティング、ソフトウェア領域において取組推進

Carbon Neutrality
2022年4月 サプライチェーンプレミアムメンバーへ

2022年4月 サプライチェーンプレミアムメンバーへ

世界で5社目。グローバルでCDPとともにサプライチェーンのNet-Zeroに向けた活動推進

Carbon Neutrality
2021年3月 Business Ambition for 1.5℃の宣言も実施

2021年3月 Business Ambition for 1.5℃の宣言も実施

SBT Business Ambition for 1.5℃賛同し、かつSBT1.5℃認定を既に受けている企業は日本国内で12社目

Carbon Neutrality
2023年2月 30by30アライアンスに参画

2023年2月 30by30アライアンスに参画

2030年までに生物多様性の損失を食い止めるため、陸と海の30%以上の保全を目標とする

Nature Conservation
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レポート&コラム

山下 渉平

AIで空調消費エネルギーを最大50%削減! ~省エネと快適性を実現する「HUCAST AI空調最適化サービス」~

一般的なビル施設では、エネルギー消費の約50%を空調が占めている。カーボンニュートラル社会実現の機運が高まる中、企業の脱炭素経営を目指し、ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)導入等によるエネルギー使用量可視化が進み、次の一手としてエネルギー削減の具体策が求められている。 NTTデータでは、AIを活用してビルの空調を最適運転させることで、省エネと快適性を実現する「HUCAST AI空調最適化サービス」を展開している。本記事では、AI空調最適化サービスの概要と空調最適化を実現する仕組みについて紹介する。

データ&インテリジェンス カーボンニュートラル 電力・ガス・水道 サステナビリティ

谷口 優也

クラウド活用によってグリーンITを実現 ~NTT DATAのコンサルティングアセット

カーボンニュートラルの達成には、ITシステムのグリーン化も欠かせない。クラウドはグリーン化したITシステム、「グリーンIT」実現において重要な技術であるが、グリーン市場が発展途上であることも相まって、グリーンIT×クラウドの組み合わせは実現の難易度が高い。本記事ではグリーンIT実現におけるクラウドの役割を解説するとともに、グリーンなクラウド活用を支援するNTT DATAのコンサルティングアセットを紹介する。

クラウド コンサルティング カーボンニュートラル サステナビリティ

脱炭素に向けて金融機関に求められる役割とは ~環境イニシアティブPCAFと「ファイナンスド・エミッション」算定方法を解説~

世界的なGHG排出量の削減への動きに合わせるように、日本でも国や地方公共団体の脱炭素化へ動きが加速している。一般企業も同様で、排出量の可視化や削減目標の設定・実行などが要請されており、中でも金融機関は自らの排出削減に加え、「投融資先への支援」が強く求められるようになった。 こうした状況を踏まえ、国内外の多くの金融機関が加盟するPCAFでは、GHG排出量削減に向けて、加盟機関による経験・知見・課題の共有・連携を積極的に進められている。

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