目次

• 第1章：「つながる」という指針が支えた、統合後のサステナビリティ経営
• 第2章：統合した会社として、まず必要だったのは「見える化」
• 第3章：データをつなぎ、一つの基盤を築く
• 第4章：可視化から、次のアクションへ
• 第5章：つながる力で、未来の社会価値を創る

第1章：「つながる」という指針が支えた、統合後のサステナビリティ経営

マーブルでは、人と人、人と社会をつなぎ、ともに成長していくことを大切にしています。サステナビリティは環境への取り組みにとどまらず、企業理念を実践するための重要な経営テーマとして位置付けています。
また、IT企業である当社にとって、競争力の源泉は「人」です。そのため、中期経営計画では「人財基盤強化」を重要テーマとして掲げ、高度人材の育成やスキルの見える化、教育・研修制度の充実など、社員一人ひとりが主体的に成長できる環境づくりを進めています。さらに、働く環境の改善や再生可能エネルギーの導入、ZEB（※1）建物の活用など、人にも地球にも優しい環境づくりにも取り組み、人材と環境の両面から持続可能な企業づくりを推進しています。
当社の企業理念を組織全体で実践していくためには、人や組織だけでなく、環境データについてもグループ全体で共通の基盤を整え、同じ方向を向いて取り組める仕組みが欠かせません。統合後、一つの企業としてサステナビリティ経営を推進していくため、まず求められたのは、自社の現状を正しく把握し、共通の基盤のもとで取り組みを進められる環境を整えることでした。

第2章：統合した会社として、まず必要だったのは「見える化」

統合後、一つの会社として新たなスタートを切ったマーブルでは、サステナビリティへの取り組みについても、まずは現状を正しく把握することが重要でした。環境データについても例外ではなく、共通の基盤のもと管理できる体制づくりが求められていました。
こうした取り組みを進める背景には、お客様企業からGHG排出量の把握や情報開示を求められる機会が増えていたことに加え、カーボンニュートラルやESG経営への関心の高まりがありました。当社では、直接排出量が多い業種ではないからこそ、「排出量の多寡」ではなく、自社の排出状況を正しく把握し、説明責任を果たせる状態を整えることが重要であると考えています。また、GHG排出量の把握は環境対応にとどまらず、経営管理やリスク管理の観点からも重要な取り組みであると捉えています。
一方で、取り組み当初はGHG排出量に関する知識が十分ではなく、何を対象に算定すべきか、どのデータを収集すべきかを整理するところから始める必要がありました。さらに、統合によって拠点数や従業員数、取引先数が大幅に増加していたこともあり、最初からScope1・2・3すべてを対象とすることは現実的ではなかったため、まずは対象範囲を絞り、段階的に広げていく方針としました。

第3章：データをつなぎ、一つの基盤を築く

サステナビリティ経営を継続して推進するためにも、環境データを共通の基盤で管理できる仕組みが必要でした。しかし、拠点数や従業員数、取引先数が大幅に増加したことで、手作業によるデータ収集・管理には限界があり、Scope1・2・3を継続的かつ正確に把握することは容易ではありませんでした。 
こうした課題を解決するため、環境データを一元管理する基盤として、GHG排出量可視化プラットフォームC-Turtleを導入しました。導入にあたっては複数のツールを比較・検討しましたが、Scope1・2・3を網羅的かつ正確に管理できることに加え、総排出量配分方式（※2）によってサプライヤの削減努力を排出量へ反映できる点を高く評価しました。また、長年にわたるNTTデータとの取引実績があり、安心して導入を進められたことも決め手となりました。
運用にあたっては、統合直後という状況を踏まえ、一度にすべてを対象とするのではなく、段階的に取り組みを進めました。まずは比較的データを取得しやすいScope2から可視化を開始し、その後、Scope1・2・3全体へと対象範囲を拡大しています。
現在では、環境データを一元的に把握できるようになり、排出量を同じ基準で管理・分析できる環境が整っています。データを可視化した先には、課題を把握し、次の施策へつなげていくことを重視しています。これらのデータ基盤が整ったことで、サステナビリティ経営を支える新たな土台が築かれました。

第4章：可視化から、次のアクションへ

C-Turtleを活用して環境データを可視化したことで、これまで把握できていなかった企業活動とGHG排出量との関係が明らかになりました。どの事業活動から排出量が発生しているのか、どこに重点を置いて取り組むべきなのかを、データに基づいて把握できるようになったことは、初年度の大きな成果でした。
特に大きな気付きとなったのが、排出量の約9割をScope3が占めていたことです。中でも、パートナー企業への外注費に伴う排出量や、社員の移動に伴う排出量が大きな割合を占めていることが明らかになりました。これまでは企業活動とのつながりを十分に意識できていなかった排出源も、データとして可視化されたことで、自社の事業活動との関係性を具体的に捉えられるようになりました。
一方で、当社は可視化をゴールとは考えておらず、排出量を把握した現在は、データをもとに実効性のある削減目標を設定し、具体的な削減施策へつなげていく段階にあります。事業の成長に伴い排出量の増加も想定されるため、どのような指標で削減を進めるべきかを検討しながら、2050年を見据えた長期的な取り組みを進め始めました。
また、データを経営へ活かしていくためには、社員一人ひとりが排出量を自分事として捉えることも欠かせません。日々の業務と環境負荷とのつながりをより分かりやすく伝えながら、社員の理解を深め、行動変容につなげていきたいと考えています。

第5章：つながる力で、未来の社会価値を創る

マーブルでは、グループ統合を契機に、人や組織、データを一つにつなぐ基盤づくりを進めてきました。サステナビリティ経営の実現には、環境データを可視化・管理することに加え、社員一人ひとりの行動につなげていくことが重要です。当社が目指しているのは、データを起点として社員一人ひとりがサステナビリティを自分事として捉え、それぞれの業務の中で行動につなげていく組織づくりです。
当社が掲げる「つながる、ひろがる。仲間と、お客さま、そして社会と。」という行動指針は、人と人とのつながりだけではありません。組織をつなぎ、データをつなぎ、社員一人ひとりの行動をつなぎ、その先にお客様や社会との共創へとつなげていく。その積み重ねこそが、当社のサステナビリティ経営の本質です。
これからも当社は、GHG排出量の可視化を起点に、削減目標の設定や施策の実行、社員への浸透を着実に進めながら、持続的な企業成長と社会価値の創出の好循環を実現していきます。そして、「つながる」という指針のもと、社員、お客様、パートナー企業をはじめとする多様なステークホルダーとともに新たな価値を創造し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

企業紹介

株式会社マーブル

1971年の創業から50年以上にわたり、実績と信頼を積み重ね、2024年にはグループ会社を統合し、株式会社マーブルとして新たなスタートを切りました。
全国54拠点、8,700人の社員が、それぞれの地域で培った知見と多様な視点をもとに地域を越えて力を結集することで、新たな価値を生み出し続けます。
製造、流通、情報通信、社会インフラ、モビリティ等、あらゆる分野のシステム開発を通じて培ってきた知見と先進新技術を駆使し、より価値ある社会の実現に挑戦し続けていきます。