2023.08.14

求めるのは、ビジネスとテクノロジーをかけ合わせる“よくばり”な人。「自律したキャリア」を軸にした活躍と成長の環境とは

NTTデータ法人分野が目指すのは “お客様の経営課題をともに考え、事業変革の実現まで伴走する組織”です。法人分野が相対するお客様の業界は非常に幅広く、活況なビジネス環境も相まって、これまで増加するニーズに応えきれていないという現状がありました。今求められているのは、お客様の事業や業界課題に求められる新しい価値を提供するための多様な人財。2023年度も昨年度以上の経験者採用に取り組む法人分野HR担当の松木聡に、採用計画の一端と組織の魅力を聞きました。

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松木 聡
法人事業推進部
企画部 HR担当
課長

2007年に新卒でNTTデータに入社し、流通・小売業のお客様向けのシステム開発やITサービス提供に従事。エンジニアからPMへとキャリアアップを経て、2018年に法人分野の人事・人財育成担当に異動。採用や育成を所管するチームで人財に関わる業務を担当したのち、現在は採用から入社後オンボーディング支援の一連の施策マネジメントに加え、2023年の法人分野組織再編に伴いキャリア自律・タレントマネジメントの環境整備にも取り組んでいる。

増加するデジタルニーズに応え、成長機会に満ちた分野一体経営

NTTデータの法人分野は2023年4月に組織を再編し、新たな体制での価値提供に向けた一歩を踏み出しました。その目的は「インダストリー軸で知見を束ね、経営、業務、テクノロジーの各領域で、専門性を蓄積・発揮しやすい組織形態に変更することで、業界の未来を見据えた課題設定から解決までのエンドツーエンドでの対応力を高め、お客様の事業変革、企業価値向上に貢献する」という、分野一体経営の環境をつくることです。

組織再編の目的を働く社員側の目線で捉えると、“人財が専門性やキャリア志向に合わせてさまざまなプロジェクトに参画できる”ということです。今までは製造、流通などの業界ごとに事業部が分かれ、それぞれにエンジニアをはじめとした専門人財が所属していました。今回の組織再編により、専門性を軸とした構成になったことで、人財がさまざまなプロジェクトにフルスタックで稼働し、フルポテンシャルでお客様にサービス提供することにつながると考えています。

そう語る松木は、法人分野における経験者採用を主管し、入社後の定着・成長にも関わるオンボーディング施策を手掛けています。

法人分野には単体で2500人以上の多様な専門性をもつ社員が所属していますが、お客様のビジネスが活況な中で、さらなる増員を進めています。エンタープライズ領域全体でデジタル化に対するニーズが増加している中で、これまでお客様の需要すべてにはお応えしきれていなかったという実態があり、量とケイパビリティの両面からより充実した体制を構築することを目指しています。

募集している人財のカテゴリーとして、大きく①テクノロジー人財、②コンサルティング人財、③各インダストリーのビジネス・業務知見が深い人財、と分類できますが、「法人分野が求める人財像は、世の中の職種名称でイメージするエンジニアやコンサルタントとは、若干異なるかもしれません」と松木は話します。

活躍の幅が広いのが法人分野の特徴。例えば「システム開発の経験を元にPL・PMとステップアップし、その後コンサルタントを目指したい」、「コンサル経験を活かして課題発見・解決の道筋を提示したいが、その後の解決に向けたデリバリーや効果検証まで携わりたい」など、職種にとらわれず、やりたいことや意欲があることを大切にしたいと考えています。

「当社でシステムエンジニアと言っても、プロジェクトを成功に導くためのお客様との折衝・調整であったり、場合によってはお客様の中に入り込んで、事業部門と一体となって要件を出す役割を経験することも可能です」と、一般的なイメージよりも活躍の幅が広いことを説明します。

私自身も、入社4年目の頃に2年ほど、お客様先に常駐してサービス企画の段階から実現方式の検討や仕様調整を経験しました。今思えばITコンサルタントやサービスデザインに近い経験をできていたのだと思います。

幅広いプロジェクトでフルポテンシャルを発揮し、理想のキャリアを実現

NTTデータ法人分野の役割は、個別のお客様の要求を実現するシステム作りに留まりません。企業にデジタルを定着させるパートナーとして業界トップレベル企業との確かな信頼関係を築き上げ、蓄積したアセットを業界共通のソリューションサービスとして企画・開発するなど、多面的にサービス提供していくフェーズにシフトしつつあります。

そうした中で実現できるキャリアはどのようなものなのでしょうか。「法人分野では、お客様のビジネスに直結するプロジェクトが非常に豊富だ」と松木は話します。

私たちは直接、お客様の事業や業務の課題を特定するところから、ITサービスのデリバリーまで担うことができる立場です。切り出された一部の業務ではなく、エンドツーエンドで案件をやり遂げたいという方にとっては、魅力的な環境だと思います。同時に、プロジェクトのマネジメントという役割に閉じるのではなく、企画や実証段階では自ら手を動かしてお客様と課題解決に取り組むことができます。

幅広い業務に関われることは、裏返すと業務負荷や作業量が多いのではないか、と思われるかもしれませんが、職種で明確に分担したアサインでのプロジェクト組成ではなく、法人分野のメンバーがフルポテンシャルを発揮してオーバーラップしながらプロジェクト推進することで、相互に助け合う環境ができています。向き合う業界や自分の職種、案件同士にも壁を作らず、お互いが多層的にサポートをしあう体制があるのだと言います。

職種や専門性に、壁を作らず活躍することができます。担当する領域や職種で直線的に仕事の難易度やスケールを広げるだけというよりも、興味のある方向に自らを広げていくことで、独自のキャリアを形成してほしいと考えています。

変化が早く、幅広いお客様・マーケットに接する法人分野では、結果のフィードバックもクイックで、総合してインパクトの大きい仕事が多数あります。はっきりとした目標やキャリア志向を持った方にとって、理想の経験を積んでいくことができる環境があると言えるでしょう。

「今できること」以上に、「やりたいこと」がある方に来てほしい

そうした環境下で、新たなメンバーに求められる要素はどのようなものなのでしょうか。

法人分野の採用において、「今できること」だけで判断されるわけではありません。もちろん、得意領域があるに越したことはなく、スペシャリストとしてのキャリア形成の機会も豊富です。しかし、もっと大切なのは、マインドや志向性、カルチャーとのフィット感です。例えば“マインド”だと、チームやお客様含め、さまざまなセクションの壁を作らずフラットにコミュニケーションできること、そして社内外問わず「自分がやりたいこと」を発信できることが、この組織で活躍できるポイントのひとつだと松木は話します。

基礎能力やコンピテンシーとしての“ロジカルさ”や“リーダーシップ”、ITを含めたリテラシーも一定求められるものの、習得できる成長性や意欲も大事にしたいと思っています。“リーダーシップ”も、いわゆるプロジェクトマネジメント経験だけを問うわけではなく、周囲にどんな影響力を発揮できるかということ。お客様に対して「これをやるべきです」と発信できるような、芯がある方にぜひ活躍いただきたいと思っています。

仮にITが未経験であっても、入社後に必要なスキルを補うベーシック研修のほか、より実務的なプロジェクトリード研修や要件定義に求められるドキュメンテーション研修などを用意。入社後のサポート体制が整っているからこそ、幅広い人財を迎え入れられると松木は話します。

また、入社後の1年間はオンボーディング期間を設け、人事が定期的な面談を実施。業務やキャリア以外の悩みや不調にもきめ細かく対応することで、組織の人財定着率は非常に高い水準を保っています。新しい環境で悩む方がいるのは当然。だからこそ、それを早期に伝えてもらえる機会を設けることで、解決に動きたい。松木たちはそんな考えでオンボーディング施策を行っています。

先日、2020年度以降オンライン環境下に経験者採用で入社した社員200名弱が2日程、対面でネットワーキングするイベントを実施しました。多様なバックグラウンドの方が当社に染まりきることなく活躍・キャリア形成している様子を見て採用の業務に携わって本当に良かったと感じました。

話を聞くと、チームメンバー同士が当たり前のように状況を共有し合い、困っていることはすぐにフォローし合う文化が定着しています。定例ミーティングやよもやま相談の文化が浸透しているからこそ、万が一突発的に休みや早退をすることがあっても、上司や同僚がフォローできる状況ができています。

人財がお互いに補い合いながらフルポテンシャルを発揮し、業界そのものを変革するようなプロジェクトにも果敢に挑戦していくことができる。「役割以上の活躍」ができるメンバーがそろっているからこそ、一段高い価値提供が実現できる組織であることが、法人分野の大きな魅力です。

常に新しいことにチャレンジする組織だからこそ、“やりたいこと”に寄り添ってアサインができることも大きなメリットになると感じています。

実現できるキャリアの幅は本当に広い組織です。選考でも、欲張りなくらい「こうしたい」「こうなりたい」を伝えてほしいと思います。その選択肢がありますし、新しい道であっても作っていくことができると確信しています。

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※掲載記事の内容は、取材当時のものです