NTT DATA Innovation Conference 2020

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'No hands Across America'
1995年、東部のピッツバーグから西海岸のサンディエゴまで約4,500kmを自動運転車で走行するという画期的な成果を残した日本人がいた。ロボット研究の名門として知られる米カーネギーメロン大学の金出武雄教授だ。金出氏は京都大学で世界初のコンピューターによる人の顔認識システムに関する博士論文を執筆。その後、研究の場を米国に移してコンピュータービジョン（画像処理・画像認識）の先駆的な研究に取り組み、人々を驚かせる革新的な技術を次々と生み出した。
「身の回りの課題を解決し、役に立つことを素直に考えれば、イノベーションはやさしい」と話す金出氏。
本講演では、画像認識・自動運転・AI・仮想化現実などロボット工学の世界的権威であり、現在も研究を続ける彼が「人が楽しく取り組める真のイノベーション」と「そのために大切な発想法」について語る。

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講演の前半では、NTTデータがグローバルで展開するデジタル戦略（DSO）について、いくつかの事例を交えてご説明するとともに、今後、デジタルテクノロジーによって社会がどう進化していくのかをお話しします。
また、後半では、今年7月に弊社が出資したStar Global Consulting Inc.の創業者である、Juha Christensen（ユハ・クリステンセン）からデジタルの世界におけるデザインを起点とした事業変革についてご説明します。

ラグビーを通して培った事。
その時々の環境で何を考え、どのように実行してきたかなど、リーダーシップ又はチームに属する事などについて語る。

テクノロジーは「ビジネスに付加価値を与える」存在から「ビジネスの本質、ビジネスモデルそのものを変革する」存在へと急速に変貌を遂げています。IT業界のみならず、金融・小売・製造業など全ての産業がテクノロジーで再定義される「オールテック」の時代を迎え、テクノロジーへの理解なくして経営戦略を描くことは不可能です。本講演では、シリコンバレーを中心に注目を集めるスタートアップが描く未来を紐解きながら、「AIの進化」「5Gの立ち上がり」「オンデマンドコマース」「データのオープン化」をはじめとする最新のテクノロジーの潮流を理解すると共に、大企業とスタートアップが共創し、オープンイノベーションを実現するための要諦をお話させて頂きます。

〈表彰式〉16：50～17：50
第10回オープンイノベーションコンテスト グランドフィナーレ 審査結果発表・表彰・受賞企業ピッチ 世界16都市から集結したイノベーション企業の表彰式を行います。
最優秀賞、SDGs賞、領域賞（最大8領域）が授与され、その後、各受賞企業によるショートピッチを実施いたします。
世界を勝ち抜いた新たなビジネスを生み出す可能性を秘めた企業のプレゼンテーションをお聞き頂き、協業の機会検討にぜひお役立てください。

NTTデータとともに、世界を変えるきっかけをこの場から創っていきましょう！

デジタル化の取り組みが一巡した結果、コスト削減や省力化の効果は表れている一方、収益向上や新たなビジネス創発の実現はまだ道半ばの状況にあります。デジタル化による効果を最大限に引き出すためには、「トリニティモデル」を活用したアプローチが求められています。トリニティモデルとは、顧客体験（CX）と従業員体験（EX）の両立や収益向上とコストリダクションの同時実現など、相反する目標をデジタルテクノロジーやデジタルデータの活用によって実現する取り組みです。トリニティモデルの活用により金融機関の顧客や金融機関自身、その従業員など取り巻くステークホルダーの課題を解決してサステナブルな社会に一歩近づくことができます。本講演では、トリニティモデルを概説し、事例を交えながらさまざまな課題を解決するアプローチをご紹介します。

e-コマースの浸透や小売りのデジタル化により、顧客は購買体験にさらなる便利さやスマートさを求めるようになっています。店舗ならではの購買行動をより便利にする変革するためのカギとなるのが「決済」です。NTTデータは、「PoT（Payment of Things）」という概念とクラウド型決済プラットフォーム「CAFIS Arch」を通じて顧客の購買体験を向上させ、店舗スタッフの負担を軽減する決済のあり方を提案しています。本講演では、事例を交えながら、新しい購買体験をご紹介します。

「誰一人取り残さない」社会の実現を目指す“SDGs”時代、社会課題の解決手段として、デジタル技術に大きな期待が寄せられています。本講演では、人間開発／地方創生／技術連携の3つの視点から、デジタル技術の可能性と課題について議論します。

■第一部：社会課題解決を目指すアプローチのご紹介（45分）

1. 国連開発計画（UNDP）：途上国の人々の選択肢を拡大するデジタル・イニシアティブと具体的事例
2. 金沢工業大学：デジタル技術とSDGsを用いて展開されている日本の地方創生イニシアティブと具体的事例
3. NTTデータ：高度な技術連携が可能にした全世界デジタル3D地図「AW3D^®」による多様な社会課題への対応例

■第二部：３つの論点からのパネルディスカッション（45分）

1. デジタル技術が創出する社会インパクト
2. デジタル技術が抱える課題
3. 「誰ひとり取り残さない」社会の実現にむけて

■まとめ（5分）

NTTデータでは、東京電力パワーグリッド、関西電力、そして中部電力の各社と「グリッドデータバンク・ラボ」を設立、電力データを活用し、社会課題の解決や新たな付加価値の創出に取り組んでいます。80を超える企業や地方公共団体の参画を得て、スマートメーター等の電力データと異業種データを掛け合わせて分析することで、さまざまなユースケースを検討し、有用性の検証も進めています。本講演では、グリッドデータバンク・ラボの最新の取り組みを、防災での活用やエリアマーケティングなどの事例とデモを交えてご紹介します。

デジタル時代においてデータ活用は重要です。NTTデータの社内IT部門では、数年前から攻めのITとして、データ活用（ビジネスアナリティクス）に取り組んでいます。これは、ITを業務効率化のために使うのではなく、データ＋ITにより経営課題の解決（意思決定高度化）を図る取り組みです。本講演では、NTTデータが実践から学んだ、データ活用を成功へと導くポイントをご紹介します。

AIやIoTテクノロジーの急速な進歩により、データの分析と活用の機能を現場の業務プロセスに直接組み込むことの重要性が増してきています。これまで以上に迅速で適切な意思決定が求められる反面、ビジネス部門におけるデジタル技術活用力をどう高めていくかが企業における大きな課題となっています。本講演では、検索とAIを活用した分析プラットフォームを提供する業界リーダー、ThoughtSpot（ソートスポット）をお招きし、ビジネスユーザーによる真のデータ・AI活用とは何か、データによるファクトドリブンな経営や業務の推進とは何か、カギを握る企業カルチャーの変革などについて、海外事例を交えてお話しいただきます。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の大きな潮流に巻き込まれている金融業界ですが、多くの金融機関が何をどこまでやるべきかと悩まれているのが実情です。本講演では近年、DXを積極的に推進されているゆうちょ銀行に登壇いただき、同行のデジタル戦略の全体像から新サービス立ち上げの取り組みまでの一連のライフサイクルをご紹介いただくとともに、NTTデータが金融機関のDXをどのように支援できるのか、そのDXのあるべき姿についても議論を進めていきます。

（1）everis Foundationの紹介とeveris Awards優勝企業ピッチ NTTデータグループの中核企業であるeverisは、NPOであるeveris Foundationを通じて社会貢献に取り組んでいます。今回、そのeveris FoundationのディレクターであるKaula Alarcónより活動をご紹介すると共に、その活動の一つである、優れたスタートアップや起業家を地球規模で選抜し事業の成功を支援する「everis Awards」の今年度優勝企業がピッチを行います。

（2）i-deals社によるイノベーション支援の紹介 everis子会社であるi-deals社は、エネルギー転換に関連するベンチャー投資の戦略的効果を最大化するサービスに力を入れています。独自のオープンイノベーション方法論を活用しながら、スタートアップ、ベンチャーキャピタル、大企業と連携して、新しいビジネスモデルの発見・検証・展開を行います。

100年に一度の大変革期、と言われる自動車業界。
トヨタ自動車では「モビリティカンパニー」への変革を目指し、自動運転車やMaasプラットフォーム開発、他業界連携による新サービス創造など様々な取り組みを行っています。
その中でも、全てのクルマがつながるプラットフォームとして仕組みの中核を担うのが「トヨタスマートセンター、コネクティッドカー向けICT基盤」です。
本プロジェクトがスタートしたのは約10年前。厳しい経営環境が続く中、トヨタの未来に向けた挑戦として始まりました。
しかし、前例がなく構想実現の難易度が高いプロジェクト。さらに現場では、大量の既存業務を抱え、人材リソースや新技術導入に関するスキルが不足している状況。検討は一筋縄では進みませんでした。
デジタル変革やイノベーションの必要性が盛んに叫ばれる昨今、同じような課題に直面している企業も多いのではないでしょうか。
本講演では、トヨタの描くコネクティッド戦略を軸に、e-TOYOTA部がどのようにしてこれらの課題を乗り越えプロジェクトを推進しているのかを、実際の事例を基にご紹介します。
またトヨタの取り組みのパートナーとして、NTTデータおよびNTTがどのようにサポートしているのもお話しします。

デジタル化が進む中、企業は社内外の多種多様なデータを活用し、ビジネス利用・経営資源化することが求められています。一方、データを収集・統合・管理し、ビジネス活用するまでにはいくつもの壁があり、デジタル化を難しくしている要因となっています。本講演では、それらの壁を超えデジタル化を推進するキーテクノロジーを概説するとともに、最新のデジタルマーケティングやナレッジマネジメントの事例をご紹介します。

DXを優先すべき経営課題と位置付ける企業が増えていますが、その本質は、「AIなどのデジタル技術を駆使し、客観的なデータに基づく判断により、ビジネスを変革／創出していく」ことにあります。「データドリブンによる変革／創出」こそがDXの本質といえます。DXを推進するためには、「データドリブンの技術・人材・文化」を全社レベルでいかに浸透させるか、すなわち、「データ／AI／アナリティクスの民主化」が大きなカギとなるでしょう。本講演では、NTTデータが支援させて頂いた東京ガス様にもご登壇頂き、「民主化」をどのように進めていくべきか、データドリブン人材の育成や組織の変革、文化の醸成など、具体的な推進方法について、事例を交えながらご紹介します。

2019年9月、東京・六本木にレジなしのコンビニの姿が誕生しました。日本における労働力不足対策の象徴的取り組みとして、テレビをはじめ、さまざまなメディアで取り上げられたこの店舗は、デジタルトランスフォーメーションへの挑戦でもあります。スマートフォンやSNSの普及は消費者の行動を劇的に変え、また、5GやIoT、AIなどの技術が手に届く価格帯になることで、これまでと異なるビジネスモデルも登場しようとしています。NTTデータでは、最先端のデジタルテクノロジーを自ら活用して成果を生み出し、顧客のデジタル変革に取り組んでいます。本講演では、レジ無し店舗を事例として取り上げ、NTTデータがどのようにテクノロジーを見定め、ビジネスに適合させていくのか、その試行錯誤とイノベーションの取り組みをご紹介します。

事業成長及び顧客満足度向上の鍵は、顧客中心に会社の仕組みを見直すことと、SaaSを活用した業務の変革だった。
ファッションカタログ通販のオットージャパンではSalesforceを導入・活用することで「EC」「コンタクトセンター」「デジタルマーケティング」といった顧客とのさまざまなタッチポイントをデジタル化し、DXを実現しました。本講演では、NTTデータが支援した同社の顧客接点変革の取り組みをご紹介します。

世界中で動き始めた貿易情報のデジタル化に対して日本はイニシアチブを取れるのか、あるいはデジタル鎖国に向かうのか──。ブロックチェーン技術の実用化可能性が最も高いとされる貿易分野は、近年世界中でプラットフォーム事業が立ち上がり、競争が激化しつつあります。本講演では貿易金融の分野でブロックチェーン技術の導入が進んでいる背景を概説するとともに、技術が実現する分散台帳の可能性も探っていきます。現状どのような課題があり、その解消にブロックチェーン技術がどのような役割を果たしていくのか、また実際に導入する際の課題にはどのようなものがあるのか。併せて2019年10月にパイロットサービスを開始したNTTデータの貿易プラットフォーム「TradeWaltz™」とその海外展開についてもご紹介します。

Society5.0として国を挙げて推進されようとしている「超スマート社会」の実現には、実世界をデジタルで再現した地理空間情報が欠かせません。衛星画像から作り出される全世界デジタル3D地図「AW3D^®」は、2.5m解像度での全世界の陸域の3D化を実現、日本全国3D地図では50cm解像度で整備することで地理空間情報を活用する企業や組織の業務変革や新たな価値創造を支援してきました。今後も5Gネットワークの整備、スマートシティ開発、ドローン運行管理、自動運転といった社会の変革や、途上国のインフラ整備や災害対策、再生可能エネルギーの推進といったSDGsに関する取り組みを支援し続けていきます。本講演では、世界120カ国以上で利用されているAW3D®の最新動向と顧客企業における活用事例をご紹介します。

NTTグループ唯一の気象会社であるハレックスは、「IT（情報）」×「気象」のリーディングカンパニーとして、気象情報をお客様のビジネスで活用するためのアイデアを提案してきました。本講演では、企業に蓄積された膨大なデータを活用しながらイノベーション機会の創出や、事業継続性を確保するためのプロアクティブな防災について、具体的な事例を交えて解説します。イノベーション機会の創出では、お客様のデータと気象との関係性を探ることにより、DX実現に寄与するためのアイデアをご紹介します。ハレックスがこれまでに培ったノウハウを駆使して、お客様にとってのベストソリューションを導きます。事業継続性の確保では、常に気象の変化をとらえ、起こり得る現象を予見し備えるための方法をご紹介します。他社にはない気象に関する専門的な知見に基づき開発した、意思決定支援に資するソリューションをご提案します。

データ活用は今や多くの企業の共通課題であり、膨大なデータからいかに素早く洞察を導き出せるかが企業の競争力を左右し始めています。またそのための多様な技術が登場しています。
しかし、実際に大規模なデータを本格的に活用しようとすると、トライアルレベルでは分からない多くの課題が見つかったり、多様な技術をどう組み合わせたらよいのか分かりづらくなっています。特に昨今では、時々刻々と生まれるデータを活用する「ストリームデータ活用」、AI・機械学習を含む「多種多様な分析技術」を組み合わせていくことが新たな挑戦となっています。
本講演では、変化し続ける「ビッグデータ」活用基盤の最新の「システムアーキテクチャデザイン」からストリームデータ活用、AI・機械学習基盤、またそれらを支えるストレージレイヤソフトウェアのエッセンスについて、オープンソースソフトウェアの動向を交えながら紹介します。

個人の情報を自身でコントロールし、流通させることができる「情報銀行」の取り組みが官民挙げて進められています。デジタル時代の新たな銀行は、何をもたらすのでしょうか？ そして、企業として、今、何をしておくべきでしょうか？ 本講演では、「情報銀行のすべて」の著者が、情報銀行の将来像を詳しくご紹介します。

2019年春、NTTデータ傘下の企業となったネットイヤーグループは、1999年の創業以来、デジタルマーケティング戦略の策定からWeb構築、データ分析、ソーシャルメディアマーケティングの企画、広告・販促などのサービスを企業に提供、デジタルマーケティング業界を牽引してきました。
ひと口にデジタルマーケティングと言っても多岐にわたり、また次々と新しいテクノロジーも登場する中、ユーザー部門と情報システム部門の連携は何よりも欠かせません。また、顧客体験、CX、カスタマージャーニーの必要性が叫ばれてしばらく経ちますが、いまひとつ、成果が出ておらず、CXに懐疑的になっていませんか？
一方で、CXが重要な経営テーマであるという調査結果もたくさんあるのも事実です。
本講演では、CXの成果が出ないよくある原因と、解決のヒントを解説します。

BoxやSlackなど便利なクラウドサービスの登場により、企業でもアプリケーションのクラウドシフトが進んでいます。一方、イントラネット内にはクラウドシフト困難なレガシーシステムが存在しており、管理の複雑化、企業として求められるセキュリティ統制など課題は増すばかりです。本講演では、NTTデータが考える「ゼロ・トラスト」アーキテクチャを採用した「デジタルワークスペース」による解決策を事例を交えてながらご紹介します。

スマートフォンやIoTデバイス等の普及により人の行動がデータとして収集・分析できるようになり、消費者理解の高度化が進んでいます。個に対応したマーケティングや消費者中心・ヒューマンセントリックの考え方も広がってきています。NTTデータでは、人の知覚体験・行動を「脳の情報処理」と捉え、脳活動の推定・解読技術「NeuroAI」を開発しました。「脳反応」情報を用いることで消費者の感性を定量化する「ブレインセントリック」なマーケティングを提供できるようになります。本講演では、研究パートナーであるNICT・CiNetの研究者とともに、NeuroAIの技術解説を中心に、活用事例を交えながらご紹介します。

近年の金融犯罪は複雑化・多様化しており、マネー・ロンダリング対応の高度化が急務となっています。金融機関は、制裁者、実質的支配者、PEPs等の情報を信頼のおける情報源を活用して確認するほか、マネー・ロンダリング対策システム内に蓄積されたデータ（判定データ、疑わしい取引の届出データ等）の活用も求められてきます。本講演では、事例を交え、これらの高度化対応の方向性についてご紹介します。

世界中のあらゆる産業、サービス、生活にデジタル技術が取り入れられ、必要なモノ・サービスを、必要な人に、必要なだけ提供できるインフラが整いつつあります。
こうした社会課題をデジタル技術が創り出す膨大な量のデータを蓄積することで解決するデータ主導社会は、これまで以上にサイバー空間に依存しながらより複雑なものとなってきています。
これに伴い、サイバー攻撃のリスクも高まり、その被害は深刻かつ広範なものになり、企業単位、国単位での対策が必要となってきています。
多様化するサイバー攻撃手法を把握し、グローバルレベルでの統一したセキュリティ対策を進めることが、事業を拡大するうえで不可欠と言えるでしょう。
本講演では、グローバルにビジネスを展開する「NTTデータ」のセキュリティ対策の一つとしてUEBA※（User and Entity Behavior Analytics）導入検討から導入までの事例をご紹介いたします。
本講演が皆様の安全・安心な事業活動を支える一助になればと存じます。