Health Data Bank® 2,000団体、400万人以上の健康管理にご利用いただいているクラウドサービス

はじめに

Health Data Bankは、「企業の健康経営を支援するシステム」と「個人の生涯健康管理を支援するシステム」がセットになった健康管理クラウドサービスです。2002年から運用を開始し、現在では約2,000社(団体)、400万人の健康管理にご利用いただいております。
「働き方変革」や「新型コロナウィルス」等の影響により、企業(団体)における健康経営を取り巻く状況が大きく変わりつつあります。「対面での産業医面談ができず健康状態を正確に把握できない」、「在宅ワークが主流となり社員のメンタルヘルスが不安だが確認方法がない」といったお悩みについてお客様よりご相談いただいております。
弊社では、このような社会の変化を捉え、お客様の課題解決に少しでもお役に立てるよう、取得データ種類の拡大や新技術の組み込みを行いながらHealth Data Bankを進化させていくことで、お客様の健康管理に寄り添ったサービスをご提供していきます。

商品概要

Health Data Bankは、約2,000の健診機関から従業員等の健診データを直接受領し、データ形式を統一した上で高品質な健診データベースを構築します。人事労務担当者・医療スタッフは”スタッフサイト”から健診データ、ストレスチェックデータ等を組み合わせながら健康課題の抽出やアドバイス等の産業保健業務を実施し、従業員・被保険者は”個人サイト”から自身の健康状態を確認することができます。

2002年に運用を開始してから今日までの医療機関(健診機関)とのデータ変換実績と万全なセキュリティが評価され、健康管理システム市場におけるTOPシェア 約70%*を獲得しています。

富士経済「ヘルステック&健康ソリューション関連市場の現状と将来展望2019」より

Health Data Bankの特長

バラバラな健診データを統一形式に変換し管理することが可能です

健康管理システムを導入するにあたっての課題として、健診機関毎に健診データの形式が異なるために発生するデータ形式の統一化があります。Health Data Bankでは約2,000健診機関とのデータ形式調整実績があり、健診データを統一形式で管理することが可能です。

産業保健業務の実施に必要な機能を具備しています

健診結果やストレスチェック結果、労働時間、疾病情報等の従業員の健康データの一元管理、産業医判定や面談・相談等の従業員の健康状態の評価・フォロー、労働基準監督署への報告帳票作成等、企業様の産業保健業務に必要な機能一式が揃っています。

国の法改正や制度変更に迅速に対応します

2015年の労働安全衛生法改正により年に一回の実施が義務化されたストレスチェックや、2018年に経済産業省が制定した健康経営優良法人認定制度等に対応できるよう、機能追加やメニューの見直しを都度行ってまいりました。今後の法改正や制度変更の対応についてもご安心ください。

世の中のトレンドに応じた機能やサービスを追加していきます

働き方変革、新型コロナウイルスの発生等により、企業(団体)における働き方が大きく変わりつつあります。また、IoTデバイス等の技術進化によりバイタルデータ等の多様なデータ取得が可能となりました。変化する社会トレンド、進化するテクノロジーに合わせてお客様に寄り添う機能やサービスをいち早くご提供してまいります。

Health Data Bank®に関する詳細情報

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スマートフォンによる遠隔・非接触でのバイタルデータ取得の実証開始に関する情報