Innovation Conference 2022

既存の価値観や社会構造の変革だけでなく、地球規模の社会課題を解決するために、情報技術はなくてはならないものとなりました。そして不確実性が増していく現代において、なお連続的進化と複雑化を止めない情報技術の適切な把握は、ビジネスを進める上で必要不可欠な基本動作とも言えるでしょう。
NTTデータは、徹底した調査を軸に最新技術動向を捉え、その進む先を示す羅針盤「NTT DATA Technology Foresight」を毎年、策定し発信してきました。
本講演では11年目の最新版「NTT DATA Technology Foresight 2022」から主要な技術トレンドをご紹介します。方向性をもってコンパクトにまとめられた最新事例と考察、さらに未来に向けた予見の数々から、変化が激しい時代においても最適な経営判断を見出すヒントをお伝えします。

サスティナビリティはグローバル規模で避けられない経営テーマになっています。社会の経済活動を支える金融機関は、地域全体のグリーン化を推進する上で重要な役割を担っています。グリーン社会の実現に向けては、金融機関を中心としたデジタル化の推進とともに、デジタルが受け入れられるために必要な「トラスト」が大きな鍵となります。これには、トラストを具現化するブロックチェーンのようなテクノロジーと、トラストがないと実現できないAIのようなテクノロジーへ向き合うことが必要となります。本講演では、グリーンリカバリーの潮流の中での金融機関とテクノロジーの在り方について、事例と共に考えていきます。

これまでの企業間PA（パートナーアライアンス）は、収益向上に向けたビジネス分野での連携が中心でしたが、デル・テクノロジーズとNTTデータは、サステナビリティ分野での戦略的PAを開始しました。本セッションでは、企業間PAの潮流を確認するとともに、サステナビリティ分野で2社が連携を進める背景や連携事例を紹介することで、社会価値と企業価値の創出に向けたSDGs時代のPA像を探ります。

地上の技術革新とリンクし、宇宙空間の利用は近年急速に発展しています。日本が将来にわたり自立的に宇宙へのアクセスを確保することにより安心で豊かな社会の実現を下支えするため、H3ロケットの開発はスタートしました。現在開発は最終段階にさしかかり、山の頂を目指して急峻な坂道を登っている状況です。本日は、まず前半でH3ロケットの目指す姿と現在の開発状況、キーテクノロジとして3Dプリンタ技術への期待などをお話しいたします。参加者の皆様は日々様々なステークホルダと対話しつつ、ゴールを目指し奮闘されていらっしゃると思います。ロケット開発も同様です。そこで、後半ではシステム開発における技術マネジメントについて日々想うことをお話しし、皆様と共有したいと思います。

サステナブルな社会と環境、経済を実現するための取り組みが世界中で加速していますが、社会全体でサステナビリティを実現するために、多様なステークホルダーとのより一層の連携が求められています。連携を実現するためにはデジタル技術の活用は欠かせませんが、テクノロジーは豊かな社会の発展に貢献する一方で、使い方によってはマイナスの影響を生み出してしまうことがあります。
本セッションでは、気候変動問題への対応や安心・安全なAI技術の活用などの事例を交えながら、テクノロジーを正しく活用したサステナブルでよりよい社会の実現について、考察していきます。

東京海上日動、STANDAGE、NTTデータの3社は、2021年8月～12月にかけて、貨物の代わりとして用いる電子B/L（船荷証券）と、デジタル通貨（または暗号資産）を同時に交換する仕組みのPoCを実施しました。これは世界初の試みであり、企業間の安心・安全な貿易取引を支援できるようになります。
貿易における国際売買のリスク除去、輸出入者の貿易コストの低減に加え、手続きの簡素化によりこれまで貿易に対してハードルの高かった中小企業の貿易取引への参入も期待できます。

パンデミックや気候変動等の地球規模での不確実性も高まる中、中期的な人口トレンドに代表される社会構造の変化も踏まえ、企業の生産や販売に至る活動が大きな節目を迎えています。昨年度の本カンファレンスでは、「生活者と企業が共生する時代の到来（BtoCからBwithCへの潮流）」としてお話ししましたが、1年を経てこの流れは確実に進行しています。本講演では、最新事例のご紹介を交えながら、生活者と長期的に共生する企業ブランドを構築していくにあたって、私たちが取り組むべきアジェンダについてご紹介します。

NTTが目指す「Smart World」を実現するための一つの解として、最適化された次世代モビリティ社会を実現していくことが重要です。実現のためには、様々なデータを活用していくことが求められ、NTTデータとトヨタ自動車は様々なデバイスを収集源とするデータの活用に着目し、ブレイクスルーとなる技術開発に共同で取り組んでいます。
本講演では、我々が目指す次世代モビリティ社会、およびそのためのビックデータ活用のあり方と技術課題についてご紹介します。

Digital Transformation（DX）はビジネスにおいて必須となり、私たちの生活への影響も非常に大きいものとなりました。しかし、具体的にはどのようなことなのかは捉えにくいのではないでしょうか。
本講演では、鹿児島県奄美市の「地域に根ざしたDX」と「住民サービスを支える職員の働き方改革」を両立させた取り組みをご紹介します。この取り組みは行政に留まらず企業においても大変参考になる秘訣が満載です。そのポイントをNTTデータの視点でもお伝えいたします。

NTTデータでは、NTTグループが推進する次世代ICT基盤構想「IOWN」（アイオン：Innovative Optical and Wireless Network）を活用し、よりスマートな社会への変革（ソサイエティDX）を実現する「社会デジタルツインコンピューティング（DTC）基盤」の開発に取り組んでいます。社会DTC基盤では、デジタルツイン技術を活用して、都市計画・業務プロセスなどの理想的なデザインを探索・実現することが可能になります。
本講演では、NTTデータが構想するソサイエティDXおよび社会DTC基盤とその新たな可能性についてご紹介します。また、デジタルを活用した都市計画プラッフォームの先駆的な研究プロジェクト「City Scope」を主導するMIT Media Lab のKent Larson教授に、その展望とデジタルツインが変える未来について語っていただきます。

三井不動産がプロデュースする柏の葉スマートシティの生活者は、本人同意管理やID連携を実装した「柏の葉データプラットフォーム」を通じて様々なヘルスケアサービスを利用できます。三井不動産では、柏の葉データプラットフォームを活用した異業種間連携を推進し、今後は「医療機関・企業が連携して医療領域での健康データの活用可能性を研究する場」とすることを構想しています。
NTTデータのクラウド型健康管理ソリューション「Health Data Bank^®」は、企業の従業員健康管理サービスとして2002年より運用開始し、3000団体・400万人に利用されています。昨今は、健康データ利活用に取り組む様々な業界・企業に対して「健康データを収集・管理するバックヤードの仕組み」としてご提供し、柏の葉スマートシティでは各サービスの健康データを集約し他サービスに連携する「健康データ利活用ハブ」として、健康・医療領域の異業種間連携をご支援しています。
本講演では、柏の葉スマートシティの取り組みを牽引されている三井不動産・竹川氏とHealth Data Bank^®を担当するNTTデータ・湊の対談を通じて、「生活者起点の健康データ利活用」の最新動向をご紹介します。

ライオンが取り組む、経営ビジョン「次世代ヘルスケアのリーディングカンパニーへ」の実現に向けた、全社でのデジタルトランスフォーメーション（DX）推進。本講演では、データドリブンでの事業活動を通じて変革と成長を目指すライオンの、DXにおける取り組み背景や内容、デジタルサクセス^®を推進するNTTデータとの共同取り組みの概要についてご紹介します。

急速な勢いで進化を続けるAIは、活用によって様々なことが便利になると期待される一方、精度や品質の制御などにこれまでのシステム開発とは異なる課題がある上に、適用の仕方次第では想定外の法律や倫理の問題に発展する可能性があります。本講演では、AIガバナンスの国内外の動向やAI活用によるリスク事例を踏まえた上で、AI開発方法論や今年度に新設したAIアドバイザリーボードなどNTTデータにおけるAIガバナンスの取り組みをご紹介します。

地震、風水害等の災害が頻発、広域化する昨今、住民の安全と安心を守るハイレジリエンスな社会の実現に向け、災害発生時の迅速かつ的確な対応のため、収集した情報や防災に活用できる情報を広く共有し、行政・企業などの各組織が連携、協働して対応にあたる社会の形成が求められています。 本講演では、防災科学技術研究所の臼田裕一郎先生をお招きして「基盤的防災情報流通ネットワークSIP4D」の概要や今後の展望をお聞きするとともに、NTTデータの「防災情報プラットフォームD-Resilio^®」をご紹介し、我が国の防災情報やデータの流通と活用は、どのように行くべきかを語り合います。

「e-Japan戦略II」の中で、その必要性が言及されながらも、なかなか浸透してこなかった「オンライン教育」や「リモートワーク」が、コロナ禍において急速に広まり始めました。今般の経験から得られた気付きをもとに、私たちは「学び」と「しごと」のカタチを大きく変え、先行きの見えないVUCAの時代を乗り切っていかなければなりません。本講演では、「新しいこれからの学びとしごと」と題し、目指すべき方向性、デジタル技術を活用することのポテンシャルと検討すべき課題について、NTTデータとNTTデータ経営研究所で共催している「情報未来研究会」に参加いただいている有識者の方々と議論します。
（情報未来研究会のご紹介：https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/infofuture/66/report10.html）

NTTデータでは、コロナ禍以前より「デジタルを活用した働き方の変革」の検討を進め、「いろいろな端末」で「どこからでも」「クラウドサービス」を実現する「新たな業務環境」を目指してきました。また、グローバルに拠点展開する中で統一的なセキュリティガバナンスを実現していくことも大きなチャレンジとして取り組んできました。本講演では、NTTデータが実現してきたグローバルセキュリティガバナンスと、その知見を最大限にお届けできるゼロトラストサービスのご提供についてご紹介します。

昨今あらゆる業種においてDXが推進されていますが、NTTデータではお客様のDXを支援するのみではなく、NTTデータ自身もデジタル変革を進めています。
本講演では、NTTデータの代表的なソリューションであるCAFISのデジタル変革事例をテクノロジ・プロセス・組織の観点からご紹介します。
また、クラウドマーケットでトップシェアを誇るアマゾンウェブサービス（AWS）も登壇し、AWSから見たNTTデータの取り組みについて語ります。

デジタル技術の発達とコロナ禍での急速なデジタル化の進展により、あらゆる業種業界においてお客様とのコミュニケーションはデジタル中心へとシフトしています。
地方銀行などの地域金融機関においても同様に、店舗を中心とした対面サービスから、アプリを介しての取引やリモートでの相談など非対面でのお客様とコミュニケーション機会へと中心がシフトしています。
多種のチャネルで様々な顧客接点が生まれる中、リアルとデジタル双方の良いところをうまく融合させ、顧客体験を向上させるーーNTTデータはお客様とともに取り組んでいきます。

デジタル化の進展が、社会の仕組みやビジネス環境を根本的に変えていく時代となっています。
これからは、行政・企業・学校・個人が連携して、デジタル技術を活用して生活者の真の課題を解決していく “Smarter Society”を実現していくことが求められます。
著書「未来を実装する」で社会変革に向けたテクノロジーの「社会実装」の必要性を説く馬田隆明氏と、顧客価値起点でデジタルがもたらす3つのドライバーを社会に適用することを説くNTTデータ副社長山口の対談を通じて、”Smarter Society“を実現させるための要諦をモデレーター木場弘子氏とともに紐解きます。

カーボンニュートラルに向けて活用が期待される再生可能エネルギーの普及には、ITによるエネルギーマネジメント／データ流通の仕組みが必要不可欠です。
NTTデータは、今まで蓄積したIT技術を最大限活用し、あまねくエネルギーリソースをつなぎ、それらリソースの価値を最大化する「グリーン分散エネルギー情報連携基盤」構想に取り組んでいます。
本講演では、再生可能エネルギー活用の先進的な取り組みを行う3社の事例紹介を交えながら、カーボンニュートラルに向けたグリーンな社会構想の実現についてお話しします。

1．株式会社ネクステムズ
「宮古島における需要家リソースを活用した電力エネルギーシステム」
2．株式会社日新システムズ
「地域マイクログリッドを実現するエリアアグリゲーション技術」
3．株式会社エナリス
「再エネアグリゲーションによる分散型エネルギー社会の実現」

DXによる新しいビジネス・サービスの創出を求められている企業や組織が増えています。モノ売りからコト売り、新しい顧客体験、サブスクリプション、パーソナライズなど、様々なキーワードが出てきています。そして、その新ビジネスの対象はMaaSやスマートシティなど、既存の業界範囲にとどまらず、いわゆる業際領域（クロスインダストリー、異業種連携）が注目されています。本講演では、業際領域でのビジネス創出に有効なアプローチである、NTTデータが掲げる「Design and Data driven Business Transformation」について、MaaSやスマートシティでの取り組みに乗せてご紹介します。

NTTデータは、ビジネスパートナーである東京共同トレード・コンプライアンスと共に自動車業界における自由貿易協定（FTA）・経済連携協定（EPA）の活用促進を目的とした、輸出品の原産性調査を支援する為の共同利用型ソリューション「JAFTAS™」（ジャフタス）を2020年9月より提供しています。現在国内自動車メーカーなど輸出企業11社と部品メーカー1400社が利用する業界標準のITプラットフォームとなっています。
本講演では、JAFTASが誕生した背景やサービスによる効果、今後の取り組みについてご紹介します。

デジタル化が浸透するにつれ、社会的責任の重要性が高まり、企業は経済活動と社会課題解決の両立を求められるようになりました。
特に環境面では、世界的なカーボンニュートラルの流れが強まる中、IT業界が一体となり推進するグリーン活動が始動しています。
本講演では、日経ESG経営フォーラム事業部長である田中太郎氏を交え、脱炭素観点でITに求められる対応と具体的なアクションについてディスカッションします。
また、NTTデータがシステム・ソフトウェア開発の領域からカーボンニュートラルにどのように貢献していくのか、グリーンイノベーションの最前線より、活動事例をご紹介します。

オープンイノベーションの取り組みは今や国内外で当たり前のように実施されております。
NTTデータも2013年からオープンイノベーション活動「豊洲の港から」を始動しており、国内外のお客様・パートナー・スタートアップ企業の皆様と構築するコミュニティを基盤としながらビジネスコンテストやオープンイノベーションフォーラムなど様々な取り組みをして参りました。

本講演では、当社のオープンイノベーションを牽引するNTTデータの渡辺より「豊洲の港から」の最新活動状況をご紹介するとともに、スタートアップとの協業により新規ビジネスを立ち上げるにあたっての課題やその乗り越え方について、最新協業スタートアップからのメッセージを交えながら、NTTデータでHealth Data Bank^®を担当する山根・湊とオープンイノベーションチームの顔による現場の生の声を対談形式でお届けします。

近年、企業は様々なプロジェクトを起こして事業環境の変化に適応し、変化を先導するプロジェクトによって価値を創出しようとしています。プロジェクトマネージャの世界的な団体、PMIは、このような現状をThe Project Economyと呼んでいます。
NTTデータグループも参画しているPMI日本支部は2021年、PM Awardを創設し日本の卓越したプロジェクトを表彰しました。そのPM Awardでファイナリストに選出され、クリエイティブデザイン特別賞を受賞した株式会社ロフトワークは、一緒に考える才能を世界から見つけ出し、創造的な活動を世界水準のプロジェクトマネジメント力で伴走しながら、新しい価値を生み出しています。
本講演では、企業の枠を超えてオープンイノベーションで商品・サービスを作り上げていくFabCafe Tokyoをご紹介します。FabCafe Tokyoはクリエイターコミュニティとものづくりの場を提供し、多様なクリエイターとの共創を通じて新しい価値作りをサポートしています。

クラウドやAIの急激な発展によって企業にもたらされた大量のデータにより、透明性高く、リアルタイムに顧客の“今”を捉えることが容易になる一方、ビジネスの成果に結びつけられない例も増え始めています。
本講演では、SUBARUにて、数多くの先進的な取り組みを試行錯誤しながらリードされてきた安室氏と共に、デジタル社会における顧客理解をビジネス成果に結びつけるポイントを、対談形式にてお話していきます。

1. 0．SUBARUブランドが目指す「お客様の笑顔」
2. 1．顧客理解の可視化を力業で推し進めた黎明期
3. 2．SUBARUの統合マーケティング基盤構築へ
   ‐脱力業　顧客や認証情報の統合
   ‐様々な体験　サブスクサービス　オンライン商談　キャンペーン
4. 3．これからの挑戦

本講演では、Tangityとして1年半程度活動してきた中で、日本とグローバルの事例からデザイン思考で社会にどういうインパクトをあたえることができるかという示唆をご提供します。

DXは、企業のみならず様々なシーンで求められています。その一方で、大企業においてDXが進められたとしても、地域においてはなかなかDXが進められない現状があります。本講演では、そのような地域におけるDXの切り札として情報銀行を活用した新しい考え方についてご紹介します。これまでのスマートシティとは異なる概念で、地域のDXを進めている欧州の事例や今後の自治体のあり方なども情報銀行の視点からお話しします。

「2025年の崖」が目の前まで迫る中、DXを進める上で押さえなければならないポイントは、現行システムの紐解きと、既存ITシステムを段階的にモダナイズするアプローチ、そして新規価値創出領域の戦略を並行して描くことです。本講演では、NTTデータの強みを活かしたモダナイズのコンサル手法やメソドロジー、DXを確実に推進する戦略を中心に、事例を交えてご紹介します。

ペイメントサービスに関わる市場は変化が加速し、業界構造も大きく変わりつつあります。
本講演では、デジタル化する社会において、ペイメントに関わるお店や生活者にとって最適なキャッシュレス社会とはなにか、NTTデータが提案する新しいかたちについてお話します。

社会のデジタルシフトや世の中の価値変容により、生活者と行政、企業を取り巻く環境やそれぞれの役割は大きく変化してきています。ソーシャルデザイン推進室では、生活者が求める5年後の新しい社会に向けて「Smarter Society Vision」を描き、その実現に向けたサービス創発を進めています。本講演では、生活者視点のサービス創発のアプローチについて具体的な事例を交えてご紹介します。

カーボンニュートラルの達成に向け、各企業で自社のGHG排出量を可視化する取り組みが活発化しています。
NTTデータが提供するGHG排出量可視化プラットフォームは、削減戦略立案に役に立ち、削減努力が反映でき、各企業のみならず社会全体の脱炭素を推進します。
三菱重工は、独自のAI予測・最適化技術を活用し、GHGプロトコルに沿ったCO2排出量の見える化及びさらには持続的なCO2削減アクティビティまでサポートするENERGY CLOUDサービスを提供します。

市場の変化やお客様のニーズに迅速に応え続けるためにはビジネスアイデアを短期間で市場に投入できるビジネスアジリティが重要です。
ビジネスアジリティの実現には、旧来の重厚長大なシステム開発とは異なる方法論や最新テクノロジー活用、そしてなによりプロセス・組織の改革が必要不可欠です。
本講演では、JCBが目指すビジネス高速化を実現できる組織に向けたこれまでの改革について、導入のポイントとともにご紹介します。

NTTデータではこれまで、バチカン図書館様やASEAN事務局様を初めとする世界各地のお客様とともに、価値ある文化遺産や美術品のデジタルデータを保全し公開する「デジタルアーカイブ」の取り組みを行ってきました。昨今、こうしたアーカイブの取り組みでは、ただデジタルコンテンツを保存・公開するだけではなく、それらをどう活用し、コンテンツホルダや社会全体にどう価値を生み出していくかが大きな課題となっています。
本講演では、NTTデータがこれまで蓄積してきた高精細デジタルコンテンツのデジタルアーカイブ技術を、来たるメタバース時代において、どう展開させていこうとしているかをご紹介します。

多くの金融機関は、金融機関として求められる安心・安全を高いレベルで保ちつつ、既存の顧客に対してサービス提供する必要があります。その一方で、高度なデジタル対応が求められており、正に”両利きの経営”が求められている現状です。
本講演では、金融機関におけるDX改革事例について、ゆうちょ銀行の北野様に登壇頂き、「安定」と「革新」の両立を踏まえた事務改革の実例について紹介いただきます。また、ゆうちょ銀行のDX改革事例を「Open Service Architecture^®」のコンセプトに基づき支援したNTTデータの青柳も登壇し、具体的なDX改革の支援内容をご紹介します。企業のDX推進にお悩みの方必見の講演です。

製薬を含むヘルスケアでも、デジタルメディスンによる治療や予防、RWD活用による新薬開発など「創り・造り・売る」のあらゆる場面でIT、デジタル活用によるパラダイムシフトが到来し、まさに"DX or Die"と言える状況ですが、企業組織のDXを実現する上で、それを支え実行する従業員を如何にデジタルシフトさせるかは、多くの企業の喫緊の悩みではないでしょうか？シオノギグループでも2021年度よりDX推進本部の設立と共に、全社規模の新たなDX推進研修を開始しました。
と言っても、実際の人材育成の現場は山あり谷ありの連続で、現在も試行錯誤の毎日です。本講演では、シオノギで今進めている人材のデジタルシフトのリアルを、グループ内の教育研修を担当する立場からできる限り実例を交えてご紹介します。

NTTデータ先端技術社が提供するINTELLILINK Incubation Serviceは、DX技術を提供する（主にインドの）海外先進スタートアップやビジネスパートナー（コンサル）等とともにAI、BI、Agile、デザイン、Cloud、Blockchain等を用いて最適なサービスを提供するためのデリバリースキームを実現するものです。
本講演では、AIを活用したファッションイメージング（アパレル仕様書から3Dレンダリング、モデル着用画像を自動生成）や、不動産のおとり広告を見抜くブロックチェーンなどの事例をご紹介します。

データ駆動型社会の実現にあたり、多様な産業でデータの活用や連携が進む中、ライフサイエンス業界のDXも加速度的に進化を遂げている。製薬業界のリーディングカンパニーである中外製薬様においては、デジタル専門部署を創設し革新的なDX戦略を打ち出し、製薬業界のThought Leaderとして大きな躍進を遂げている。本講演では、中外製薬デジタル推進部門の責任者である志済様、中西様をお招きし、中外製薬様が掲げるDX戦略「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」をご紹介いただき、未来の製薬企業の姿やこれからのヘルスケアについて展望を語る場としたい。