コンサルティング

進化するテクノロジーを活用し、お客さまと共に、Foresightを起点に経営と事業を変革する

進化するテクノロジーで変革する経営の未来

テクノロジーの進化は、人間の認識や演算などの能力を拡張し、時間や場所の制約から解放します。
それらは経営・業務のコスト構造や価値創出のあり方を変え、既存の業界構造やビジネスモデルを根底から揺さぶっています。
企業は、変化の後追いではなく、自ら産業の未来像(Foresight)を描き、テクノロジーがもたらす産業の変化の先頭に立って事業及び組織を変革していくことが求められています。

NTT DATAのコンサルティングは、Foresightの構想から、それに基づく事業変革、そのために必要となる組織能力の変革までエンドツーエンドで伴走し、お客さまと共に、新しい産業の未来を実現します。

Foresight Discussions

~未来予測2sides~

テクノロジーの発展により、あらゆる業界で新たな潮流が生まれる一方、急速な変化に伴う課題も生じている。その両極にはどんな景色が広がっているのか。各業界の有識者とNTT DATAのエバンジェリストが、日本社会の将来を見通す対談シリーズです。(制作:NewsPicks Brand Design)

レポート&コラム

谷中 一勝

今、重要視すべきデザインとテクノロジーの融合がもたらすビジネス価値――CX向上に必要な3つのエッセンスとは?

商品やサービスそのものだけでは差別化が難しい昨今、購買前後の体験を含めたCX(顧客体験価値)が注目されている。生成AIの台頭などテクノロジーが目まぐるしい進化を遂げ、事業価値創出においてはデザイン思考の考え方も重視されるようになってきた。CXを高め、その先で企業にとってのビジネス価値最大化を実現するカギは「デザインとテクノロジーの融合」だという。「サービスデザイン」「顧客タッチポイント」「データ活用」の3つのエッセンスを軸に、デザインとテクノロジーの融合によるCX向上の実現方法をひも解く。

CRM(Salesforce) コンサルティング データ&インテリジェンス モビリティ 製造 金融 Salesforce

奥田 良治

DXに取り組む企業の現状・失敗例 ~各社へのアンケート調査から紐解く、成功の秘訣~

多くの企業でDXの取り組みが進められているが、さまざまな課題に直面し、期待した成果をあげられていない企業も多い。これまでの支援実績や独自調査の結果を踏まえて、DXのよくある課題を当社の失敗談を交えて紹介する。

データ&インテリジェンス CRM(Salesforce) コンサルティング Salesforce

南田 晋作

CO2データで企業同士をつなぎ、脱炭素化の努力を社会全体で共有する

多くの企業がカーボンニュートラルへの取り組みを本格化する中、課題として浮上しているのが温室効果ガス(GHG)排出量の可視化である。特に、サプライチェーン上流に位置するサプライヤーの排出量の把握は容易ではない。数値の提供を要請する顧客側企業は増えているが、負荷増大に直結するだけにすぐに対応できるサプライヤーは少ないだろう。サプライチェーンを含む排出量をいかに可視化するか。この課題解決に向けたソリューションとして、NTTデータはGHG排出量可視化プラットフォーム「C-Turtle®」を提供している。

カーボンニュートラル コンサルティング 製造

村上 功修

生成AIを使ったNTTデータ流「新時代のシステム開発」とは ~グローバルで商用への適用実績拡大中!レガシー資産を高品質・高生産性でモダナイズ~

生成AIの活用をグローバルで推進する『Global Generative AI LAB』を設立し、最新のAI技術を安心安全、迅速に活用する体制を整備するNTT DATA。ソフトウエア開発でも、要件定義からテスト工程までシステム開発の全フェーズで生成AIの適用を推進している。すでに海外を中心にPoCだけでなく商用利用での適用実績が積み上がっており、ある案件の製造工程では7割の合理化によって工期を短縮。生産性を約3倍向上させた例もあるという。10月には日本の金融や法人のお客様においてマイグレーションのPoCを始めている。本稿では、NTT DATA 技術革新統括本部 システム技術本部 ADM技術部の村上功修部長の話から、高品質を担保しながら生成AIを導入するNTT DATA独自の取り組みに迫った。

データ&インテリジェンス コンサルティング 金融 電力・ガス・水道 官公庁・自治体

大林 源

メタバースのビジネス活用の可能性

メタバースという技術トレンドは幻滅期に突入したと言われはじめて早数カ月が経った。しかしながら、VRやARデバイスは次々に新しいものが市場に投入され、ユースケースも少しずつ登場しており、日常生活で当たり前のものとして受け入れられる日が近づいてきているといえるだろう。 一方で、VR/ARデバイスはまだまだ高価であるため一般市場向けへの普及は少し先になり、ビジネスユースケースでの普及が先行すると考えられる。本稿では、メタバースのビジネス活用について考察する。

コンサルティング

南田 晋作

CBAM(炭素国境調整措置)の衝撃に備えよ ~日本企業に求められる対応を解説~

2023年10月1日より、CBAM規則の移行期間に突入した。 EU域内へ対象製品を輸出する事業者は、「認定CBAM報告者」と呼ばれる輸入事業者へ、当該製品のGHG排出量の算定・報告を行う義務が生じることとなる。またCBAMでは、対象製品に加え、製品製造に必要な中間材の製造プロセスについても、排出量算定の対象としている。 将来的にEUでビジネスを展開する企業は、本格適用に備えてCBAMに関する最新情報を入手しつつ、高精度なGHG排出量の算定に取り組んでいくことが求められることになるだろう。 当記事ではCBAMへの「備え」について説明する。

カーボンニュートラル コンサルティング 製造 c-turtle